カテゴリー: メディアデータベース

Techmeme（テックミーム）とは、テクノロジー系の記事を要約して掲載している米国のニュース・アグリゲーターです。

名前	Techmeme
ジャンル	IT業界の話題
タイプ	ニュース・アグリゲーター
URL	techmeme.com
日本版	無し
設立日	2005年9月12日
創業者	ゲイブ・リベラ

TechmemeはIntelにエンジニアとして勤めていたゲイブ・リベラ氏によって立ち上げられました。

当初はtech.memeorandumという名前でしたが、2006年3月1日に「Techmeme」に改名されました。

オリジナルの記事は存在せず、Bloomberg、CNBC、The Vergeなど信頼性の高いニュースソースから注目に値するテクノロジー系の記事をピックアップし、内容が分かる独自のタイトルと要約を付けて紹介しています。同じ話題を報じる記事とSNS上における会話も併せて紹介しているのが特徴です。

創設から20年以上たった今でも、テクノロジー業界の関係者の間で絶大な支持を集めています。

Techmemeはテクノロジー以外にも、様々なジャンルのニュース・アグリゲーターを展開しています。

サイト名	ジャンル
memeorandum	政治
WeSmirch	セレブゴシップ
Ballbug	野球
Mediagazer	メディア

カリフォルニア・ポスト（California Post）は、カリフォルニア州ロサンゼルスで発行されているアメリカの保守系タブロイド紙です。

名前	California Post
ジャンル	ニュース、エンターテインメント、政治、文化、スポーツ、ビジネス
タイプ	日刊タブロイド紙
URL	nypost.com/ca/ californiapost.com/ （上記URLにリダイレクト）
日本版	無し
開始日	2026年1月26日
運営会社	ニューズ・コーポレーション

この新聞は、ニューズ・コーポレーションが所有するニューヨーク・ポストのカリフォルニア版です。2026年1月26日に発行を開始しました。

オーストラリア人ジャーナリストのニック・パップス氏が編集長を務めます。

パップス氏は、ニューズ・コーポレーション・オーストラリアのメルボルン版新聞、ヘラルド・サンで週末編集者を務めていました。

ニューズ・コーポレーションの最高経営責任者であるロバート・トムソン氏は、「カリフォルニア・ポストは、真剣な報道と機知に富んだユーモアを渇望している読者たちを魅了し、啓発する上で重要な役割を果たすだろう」と述べています。

公式サイト：California Post

「White House Wire」は、トランプ政権が2025年4月30日に開設したDrudge Report風のニュース・アグリゲーションサイトです。

名前	White House Wire（ホワイトハウス・ワイヤー）
タイプ	ニュース・アグリゲーター
URL	www.whitehouse.gov/wire/（短縮URL：WH.gov/wire）
X	White House Wire（@whwire）（非公式）
開設日	2025年4月30日
運営	The White House

このサイトはWhite Houseの公式サイト上で提供されており、政権に好意的なニュースへのリンクを1ページにまとめています。

参考：ホワイトハウスがゴシップサイト？　異例のアメリカ政権公式ページ（読売新聞）

The Stanford Review（スタンフォード・レビュー）は、スタンフォード大学の独立系学生新聞です。

名前	The Stanford Review（スタンフォード・レビュー）
ジャンル	学内政治（保守、リバタリアニズム）
タイプ	学生新聞
URL	stanfordreview.org
SNS	X/Twitter、Facebook
設立日	1987年
創業者	ピーター・ティール、ノーマン・ブック

スタンフォード・レビューは、略して「レビュー（The Review）」と呼ばれることもあります。

同紙はAboutページで以下のように述べています。

幅広い問題に対するさまざまな見解を提示し、キャンパス内で理性的な議論の場を作り、意見が異なる人たちの参加を促すことを目的としています。学年度中はニュースや意見記事を掲載しています。

同紙は1990年に非営利団体（501(c)(3)）を設立し、法人化されています。

歴史

スタンフォード・レビューは、スタンフォード大学の2年生だったピーター・ティール氏（1989年学士号、1992年法務博士号）が、高校時代の友人で同じく同校の学生だったノーマン・ブック氏（91年卒）と共に1987年に創刊した独立系の学生新聞です。

他の政治活動家であるスタンフォード大学の学生が南アフリカからの投資撤退を請願し、大学のレーガン図書館収容計画に抗議していた当時、レビューは公然と保守的でした。

Bloombergの記者であるマックス・チャフキン氏によると、初期の号には「隠れマルクス主義者」であるリベラルな教授に関する一面記事、西洋文化の授業に非白人作家が含まれることに対する中傷的な論説、そして自ら選択して禁欲したストレートの若者に関する風刺的で奇妙なセックスコラム「性的逸脱者の告白」などがあったといいます。

ベイエリアでエイズ危機が猛威を振るう中、同紙は「不自然なセックス」や「同性愛嫌悪」に反対する論文を掲載しました。

ピーター・ティールとの関わり

ティール氏は大学2年生の終わりに同紙を創刊し、3年生と4年生の時には同紙の編集長も務めました。

ティール氏はのちに起業した会社で、スタンフォード・レビュー出身の人間を多く雇用したり、非営利団体によって運営される同紙に多額の寄付を行ったりと、卒業後も同紙と深くかかわっています。

参考

• How Peter Thiel and the Stanford Review Built a Silicon Valley Empire – Stanford Politics
• What Is It About Peter Thiel? | The New Yorker

Tech Insiderは、2015年7月28日に開設された消費者向けテクノロジーに焦点を当てたニュースメディア（バーティカルサイト）です。

ビジネスニュースサイトであるBusiness Insiderのサブブランドとして誕生しました。

名前	Tech Insider
ジャンル	テクノロジー、科学、イノベーション、文化
URL	www.techinsider.io
日本版	TECH INSIDER（www.businessinsider.jp/techinsider/）
開始日	2015年7月28日
運営会社	Insider Inc（親会社：Axel Springer SE）
現在の状況	終了

かつては独立したウェブサイトでしたが、現在はBusiness Insiderの一部（カテゴリー「Tech」）となっており、独立した運営およびサイトは終了しました。

現在、URL（techinsider.io）にアクセスすると、Business Insiderのページ（businessinsider.com/tech）にリダイレクトされます。

日本では、2024年1月4日にBusiness Insider Japan配下のバーティカルメディアとして同名の「TECH INSIDER」（www.businessinsider.jp/techinsider/）がローンチされています。

日本版のTECH INSIDERは、これまでのBusiness Insider JapanのIT分野を中心とした「テクノロジー」カテゴリーの記事を引き継ぐだけでなく、新たなカテゴリーを新設し、幅広いジャンルの記事を掲載しています。

Markets Insider（マーケッツ・インサイダー）は、世界中で取引されている個別株、上場投資信託、投資信託、指数、商品、債券、通貨の相場情報を常時更新している金融市場に特化した情報サイトです。

ビジネスニュースを提供するニュースサイト「Business Insider」のサブブランドで、
サイト自体は独立しているものの、Markets InsiderのコンテンツがBusiness Insiderに掲載される場合やその逆も同様で、明確な境目はありません。
す。

名前	Markets Insider
ジャンル	金融ニュース、金融市場情報など
URL	markets.businessinsider.com
日本版	Business Insider Japan
開始日	2016年10月24日
運営会社	Insider Inc（親会社：Axel Springer SE）

モバイルフレンドリーなサイトでは、個人用のポートフォリオ、ウォッチリスト、カスタマイズ可能なチャートを作成することができます。

Markets Insiderは、親会社（アクセル・シュプリンガー）を同じくするドイツの金融情報サイト「FINANZEN.NET」によって2016年10月24日にリリースされました。

公式サイト：Markets Insider（markets.businessinsider.com）

Insider（インサイダー）とは、2015年末から2023年後半まで存在した、米国に拠点を置く国際的なデジタルメディアです。

名前	Insider
ジャンル	ニュース、政治、ライフスタイル、テクノロジー、エンタメなど
URL	www.insider.com
日本版	Business Insider Japan
開始日	2007年
運営会社	Insider Inc（親会社：Axel Springer SE）

2015年末に、ビジネス情報を扱うBusiness Insiderに対し、一般ニュースを扱うサブブランド（ライフスタイルとエンターテインメントのニュース部門）として創設されました。

政治的な傾向は中道左派で、リベラルに少し偏っています。意見を表明する社説はほとんど無く、信用できる情報源と事実確認により、信憑性の高い報道をしていました。

Insiderの歴史

2015年末に、主に動画に焦点を当てたライフスタイルとエンターテインメントのニュース部門として創設されました。

2021年2月3日に、同社が運営するBusiness Insiderとの統合が発表され、あらゆるジャンルを包括するメインブランドになりました。

その後、2023年11月14日に再びブランド変更が行われ、ジャンルの縮小とBusiness Insiderへの名称変更が発表されました。

現在は完全に消滅し、URL（insider.com）にアクセスした場合も、Business Insider（businessinsider.com）にリダイレクトされます。

Financial Times（フィナンシャル・タイムズ）は、100年以上の歴史を持つイギリス・ロンドン発の老舗経済新聞です。

国際的な経済とビジネスのニュースに定評があります。

名前	Financial Times（フィナンシャル・タイムズ）
ジャンル	ビジネス、経済
タイプ	日刊新聞、ニュースサイト
URL	ft.com
言語	英語
創業	1888年
運営会社	日本経済新聞社

略称は「FT」で、ウェブサイトのドメインや「FT.com」、X/Twitterのユーザー名も「@FT」です。

バイアス（偏り）を最小限に抑え、適切な情報源を元にストレートなニュースを報道しており、FT自身も自社のウェブサイトで誇っています。

Financial Timesは、世界有数のビジネスニュース機関であり、その権威、誠実さ、正確さは国際的に認められています。

出典：FT – About Us

100年以上の実績と伝統をもとに、中立を旨とするビジネス情報を提供する英語媒体です。ニュース記事のみならずデータや分析記事をグローバルに発信します。「Without Fear and Without Favour（恐れず、媚びず）」をモットーとする報道姿勢を貫く同紙は、世界中のビジネスパーソンから必読紙としての支持を得ています。日刊紙ならびに電子版でご購読いただけます。

出典：外国語メディア : 日経のメディア

FTは、新聞の購読料、ウェブサイトの購読料、そして広告を通じて収益を得ています。

リンク一覧

FTにはメインのウェブサイトである「FT.com」の他、「FT Adviser」や「FT Strategies」などもあります。

SNS

X/Twitter	Financial Times @FT
Instagram	Financial Times @financialtimes
Threads	Financial Times @financialtimes
YouTube	Financial Times @FinancialTimes
LinkedIn	Financial Times
Facebook	Financial Times

ピンク色で差別化されたFT

多くの新聞は、（日本の新聞と同様）白黒で印刷されています。

しかし、FTは紙面がサーモンピンク（薄いピンク色）になっています。

なぜFTは紙面が白ではなくサーモンピンクなのか？

同紙の公式サイトに、そのものずばりのFAQが掲載されていました（現在は非公開。リンク先はアーカイブ）。

Q. フィナンシャル・タイムズはなぜピンクなのか？

A. 1893年以来、フィナンシャル・タイムズは、その特徴的なサーモンピンクの新聞用紙を、他の日刊紙と区別するためのトレードマークとして使ってきました。

また、同紙の広報も同様の回答をしています。

フィナンシャル・タイムズを他の雑誌と区別する外見上の特徴を持たせるために、新しい見出しと特徴的な機能を導入し、紙面を少し染めることにしました。

出典：Why is the Financial Times Pink?（原文は英語）

この変更が反映されたピンク色のFTは1893年1月2日に登場しました。

ちなみに、FTの創刊は1888年です。創刊当初はピンク色ではなかったんですね。

経費削減の効果も？

上記の通り、FTの紙面がピンク色なのは、ブランディングのためだと説明されますが、それだけではなく、経費削減の効果もあるとのことです。

なぜなら、ピンク色の色調を使うと、新聞紙の漂白を少なくすることができるため、より安価に紙を調達できるということです。

ウェブサイトもピンク色

FTは紙面だけでなく、ウェブサイト（FT.com）の背景色も同様の色（#FFF1E0）をしています。

FT以外にもピンクの新聞が？

他社の新聞と差別化を図るために紙面をピンク色にするのは、FTが初めてではありません。

FTが紙面をピンクにするより数年前、同じく英国の新聞である「Sporting Times」がライバルとの差別化を図るために紙面をピンク色に染めたこともありました。

この試みは大成功を収め、この新聞は「The Pink ‘Un」と呼ばれました。

参考

• Why the Financial Times is pink — Quartz
• Why is the Financial Times Pink? – Braithwaite Communications

Lifehacker（ライフハッカー）はより良い生活を送るためのヒントやコツを中心に紹介するブログ型のウェブサイトです。

名前の通り、ライフハックに関する情報を中心に、様々な分野の生活ネタを扱っています。

名前	Lifehacker
タイプ	ブログメディア
ジャンル	ライフハック、生活術、仕事術、テクノロジーなど
URL	lifehacker.com
日本版	ライフハッカー・ジャパン（運営：メディアジーン）
開始日	2005年
運営会社	Ziff Davis, LLC.（親会社：Ziff Davis, Inc.）

LifehackerはGawker Mediaのブロガーであるジーナ・トラパニ氏によって2005年に設立されました。

Gawker Mediaの創業者であるニック・デントン氏は、Lifehackerを特に気に入っていました。2014年にデントン氏はアクセスと広告収入の頼みの綱であるこのブログを、「ああ、愛するLifehacker」と呼びました。

2016年、運営会社であるGawker Mediaの破産により、LifehackerはUnivisionのメディア事業部であるFusion Media Groupに買収されました。

その後、2023年にはZiff Davisに売却されます。

公式サイト：Lifehacker | Do everything better

Business Insider（ビジネス・インサイダー）は、米国発のビジネス系オンラインメディアです。

名前	Business Insider
ジャンル	ニュース、ビジネス、経済など
URL	www.businessinsider.com
日本版	Business Insider Japan
開始日	2007年
運営会社	Insider Inc（親会社：Axel Springer SE）

Business Insiderは、信頼できる情報源を基に報道を行っていますが、時折デイリーメールなど不適切な情報源を使用したり、ファクトチェックに失敗しています。

政治的には、記事の内容と表現の両方において少し左傾しています。

Business Insiderの歴史

2007年にスタートアップとテクノロジーに焦点を当てた「Silicon Alley Insider」としてスタートする。

2009年に名前を「The Business Insider」に変更する。

2011年に名前を「Business Insider」に変更する。

2013年4月5日、Amazon.comの創業者兼CEOであるジェフ・ベゾス氏（肩書は当時）率いる投資グループから500万ドルの出資を受ける。

2014年11月4日、英国版「Business Insider UK」を開始（現在は閉鎖）。

2015年、Finanzen.netと提携し、ドイツ版となる「Business Insider Deutschland」を開設。

2015年7月28日、テクノロジー分野に特化したウェブサイト「Tech Insider」を開設。

2015年9月29日、ドイツの大手メディア企業であるアクセル・シュプリンガーが、Business Insider Inc.の株式88％を3億4300万ドル（約410億円）で取得。これにより、Business Insiderがアクセル・シュプリンガーの傘下に入る。

2015年末、政治、ライフスタイル、テクノロジー、エンターテイメントなどを扱う総合ニュースメディア「Insider」を立ち上げる。

2016年8月、Tech InsiderのニュースルームとサイトをBusiness Insiderに統合。

2016年10月24日に親会社であるAxel Springerの傘下であるFinanzen.netのデータを活用し、リアルタイムなグローバル市場データを提供するサブブランド「Markets Insider」を開始。

2017年1月16日、日本版となる「Business Insider Japan」を開始。

2020年1月1日、Insider Inc.とeMarketer Inc.が合併し、InsiderのCEOであるHenry Blodget氏が合併後の事業のトップに就任。

2020年にコロナ対策としてリモートワークを導入。

2020年5月6日にBusiness Insider IntelligenceがeMarketerと統合し、「Insider Intelligence」にすると発表。

2020年10月30日、Insider inc.がビジネス・ニュースレターやポッドキャストを中心としたビジネス系メディアである「Morning Brew」を買収する。

2021年2月3日、Business InsiderがInsiderに統合される。この統合により、ウェブサイトの名称が「Business Insider」から「Insider」へと変更され、デザイン上もInisderのセクション（カテゴリー）の1つとなる。ただし、businessinsider.comのURLは引き続き使用され、Business Insiderのコンテンツは引き続きbusinessinsider.com上で提供されている（一部分野はinsider.comに移行）。

2023年11月14日、ブランド名を「Business Insider」に戻す。URLも全てbusinessinsider.comに統合。