(2017年5月29日)
- NHK「官房長官 日本海に落下か」 記事タイトルが紛らわし過ぎると落下速度のごとく一瞬で大喜利化 | ねとらぼ
- NHKの見出しから生まれた「日本海に落下した官房長官」がマンガ化されて超人気沸騰 – Togetter
官房長官 pic.twitter.com/5TzGA95Exk
— 野良乃犬人 (@yoshidainuhito) 2017年5月29日
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銀座コージーコーナーが、2026年5月11日から、全国の店舗でスター・ウォーズとコラボしたスイーツを販売するとのこと。全部で3種類。
タルトのストームトルーパーが可愛い(=´∀`)
参考:『スター・ウォーズ』の世界観を表現したスイーツが登場!「グローグー」をデザインしたチョコケーキなど【銀座コージーコーナー】
公式:Luthen’s Escape | Andor | Andor A Star Wars Story | StarWars.com
ルーセン・レイエルのフォンドア・ホールクラフトによる逃亡劇。
実写TVシリーズ『キャシアン・アンドー』シーズン1の第11話『フェリックスの娘』
これ最高にカッコイイシーンですよね。
JavaScriptを開発したブレンダン・アイク氏は、Mozillaを共同設立し、ウェブブラウザのFirefoxを作った人物です。
アイク氏は現在、自身が創業したBrave Softwareで、広告ブロッカーを搭載したプライバシー重視のブラウザ「Brave」を開発しています。
バイオファイアー社が発表したこのスマートガンは、近未来的なフォルムの9mm拳銃です。
そして光学式指紋センサーと3D赤外線顔認証の2種類の生体認証システムが備わっており、登録された真の所有者のみが発砲できるようになっています。
すごい。本当にSFみたいや…
ちなみに、創業者兼CEOのカイ・クレプファー氏は、ピーター・ティール氏の「Thiel Fellowship(ティール・フェローシップ)」に選ばれ、2019年に10万ドルの資金援助を受けているとのこと。創業者もすごい。
パソコンやディスプレイなど、デスク周りの配線(ケーブル)がごちゃごちゃしていたのでケーブルボックスを購入しました。
地味な商品ですが非常に役立っています。掃除する際にケーブルが邪魔にならないのは非常に快適です。オススメ((((o゚▽゚)o)))♪
イーロン・マスク氏が率いる米宇宙開発企業のSpaceXは、AIコーディングのスタートアップであるCursorとの提携を発表しました。
※Cursorの運営会社はAnysphereですが、本記事では公式発表に倣い「Cursor」と表記しています。
この提携により、CursorはSpaceX傘下のxAIが所有するスーパーコンピューター「Colossus」を使い、AIモデル開発を加速させます。
さらに、SpaceXは、2026年後半にCursorを600億ドル(約9兆5600億円)で買収するか、Cursorに100億ドル(約1兆6000億円)を支払う事で合意しています。
Bloombergによると、100億ドルは取引が成立しなかった場合の違約金とのこと。
Cursorにとっては、成功すれば600億ドルで売却、失敗しても100億ドルが得られるかなり美味しい提携です。
一方で、SpaceXにとっては、成功すれば強力なコーディング能力を持つAIをIPO前に自社のポートフォリオに組み込むことができますが、破談となれば100億ドルを失うリスクがあります。
では、なぜ両社は提携したのでしょうか。その背景には、両社の強みと弱点が深く関係しています。
CursorはコーディングAIの分野で評価されているものの、AIモデル開発に必要な計算資源の不足が課題でした。
一方、SpaceX傘下のxAIはColossusという強力な計算資源を持つものの、Grokのコーディング能力の低さが弱点でした。
この提携は、両社の強みが互いの弱点を補い合う関係といえます。
SpaceXによるCursorの買収が成立した場合、Cursorの投資家も当然利益を得るでしょう。
興味深いのは、Cursorの投資家にはNVIDIAやGoogle、OpenAIなどが名を連ねている事です。
Gemini(Google)やCodex(OpenAI)など、Cursorのライバルであっても、この提携は出資者として利益を得られる可能性が高いということです。
仮に買収が破談となっても、100億ドルの違約金がCursorに入るため、投資家にとってはどちらに転んでも悪くない構造です。
Objection(オブジェクション)は、論争のある報道を、対立的な証拠プロセスを通じて評価するテクノロジー・プラットフォームです。
AIによる裁定と専門の調査員を組み合わせることで、このプラットフォームは論争のある報道を検証し、証拠と判断結果を公表します。
| 名前 | Objection(オブジェクション) |
| サービス | ファクトチェック・プラットフォーム |
| 創業者 | Dr Aron D’Souza(アロン・デスーザ) |
| 運営 | Objection Pte Ltd |
| 公式サイト | Objection | The AI Tribunal of Truth |
このプラットフォームは単に報道記事の内容を検証するだけでなく、それを基にメディアや記者の信頼性をスコアリングします。
また、1件2,000ドルの料金で、記事の事実関係を調査・裁定する仕組みも提供しています。つまり、顧客が特定の記事のファクトチェックを依頼できるという事です。
同社はプレスリリースで以下のように述べています。
何世紀にもわたり、報道機関は事実上、世論の真実を判断する役割を担ってきた。報道機関は調査を行い、記事を掲載し、人々の評判について判決を下すが、その主張を厳密に検証する効果的な仕組みは存在しなかった。今日、その非対称性は終焉を迎える。
創業者のデスーザ氏は米テクノロジー系メディアのTechCrunchのインタビューで以下のように述べています。
これは事実確認の試みであり、(Xの)コミュニティノートと同じものです。民衆の知恵とテクノロジーの力によって、真実を伝える新しい方法を生み出します。
プラットフォームの中核を成すのは、開発者たちが「AI法廷」と呼ぶものです。
この法廷は、OpenAI、Anthropic、xAI、Mistral、Googleの大規模言語モデルからなる”陪審員団”が、体系的な調査と判断を行います。
さらに、人間の調査員にはFBIやCIA、NSAに務めた経験を持つ者や調査報道記者が加わっています。
AIの裁定と人間の調査を組み合わせ、記事の正確性をチェックするという事です。
このビジネスを起業したのは、豪州出身の起業家であるアロン・デスーザ氏です。
デスーザ氏は法学および政治学の博士号を持つ人物で、Bollea v. Gawker(プロレスラーのハルク・ホーガン氏が、米ブログメディアのGawkerをプライバシー侵害で訴えた裁判)を主導した人物です。
この企業には、PalantirやPayPalの創業で有名なテクノロジー投資家のピーター・ティール氏を始め、バラジ・スリニバサン氏、そしてベンチャーキャピタル企業のSocial Impact CapitalとOff Piste Capitalから”数百万ドル”のシード資金を調達しています。
なお、ホーガン氏によるGawkerに対する裁判費用もティール氏が援助していました。これは、Gawkerが運営するブログ「Valleywag」がアウティング(ティール氏が同性愛者であると勝手に暴露する記事を書いた)ことが理由です。
Terafab(テラファブ)はAI用の半導体を製造する予定の次世代半導体工場です。
公式サイト:Terafab
Terafabはイーロン・マスク氏が2026年1月28日に示した半導体製造施設を建設・運営する計画の事です。3月21日に構想を正式に発表しました。
Terafabは顧客向け製造を行うファウンドリーではなく、自社(SpaceXとTesla)で必要とする半導体の製造を担当する事を目的としています。
イーロン・マスク氏は外部ファウンドリーから調達するだけでは、必要量が確保出来ないとの見方を示しており、自社で半導体製造を行うことを目指しています。
世界最大の半導体受託生産企業である台湾積体電路製造(TSMC)に匹敵する規模での製造を構想しています。
同氏が経営するSpaceX、xAI、Teslaの3社による共同プロジェクトで、パートナーとしてIntelが参画し、半導体開発に取り組む方針を示しています。
余談ですが、台湾の半導体大手である TSMC(台湾セミコンダクター・マニュファクチャリング)は自社の工場を「Gigafab(ギガファブ)」と呼んでいます。
Terafabはテキサス州グライムズ郡に建設されるとみられています。
当初の投資額は550億ドル(約8兆6000億円)ですが、追加的な段階の建設も完了すれば、投資総額は1190億ドル(約18兆円余り)に上ると試算されているとのこと。
Starlink(スターリンク)はSpaceXが展開する衛星インターネットサービスおよびそれを実現する衛星コンステレーション(人工衛星の一群)です。
| 名前 | Starlink(スターリンク) |
| サービス | 衛星インターネット |
| 創業者 | イーロン・マスク |
| 運営 | Starlink Services(SpaceX) |
| 公式サイト | Starlink |
SpaceXの主要ビジネスであり、同社の収益は大半がStarlink由来のものです。
アメリカ政府が所有し、国防省宇宙軍が管理する防衛用のStarlink「Starshield(スターシールド)」も存在します。
Starlinkはロシアによる侵攻を受けたウクライナにも供給されています。