Insider(インサイダー)

Insider(インサイダー)とは、2015年末から2023年後半まで存在した、米国に拠点を置く国際的なデジタルメディアです。

名前 Insider
ジャンル ニュース、政治、ライフスタイル、テクノロジー、エンタメなど
URL www.insider.com
日本版 Business Insider Japan
開始日 2007年
運営会社 Insider Inc(親会社:Axel Springer SE)

2015年末に、ビジネス情報を扱うBusiness Insiderに対し、一般ニュースを扱うサブブランド(ライフスタイルとエンターテインメントのニュース部門)として創設されました。

政治的な傾向は中道左派で、リベラルに少し偏っています。意見を表明する社説はほとんど無く、信用できる情報源と事実確認により、信憑性の高い報道をしていました。

Insiderの歴史

2015年末に、主に動画に焦点を当てたライフスタイルとエンターテインメントのニュース部門として創設されました。

2021年2月3日に、同社が運営するBusiness Insiderとの統合が発表され、あらゆるジャンルを包括するメインブランドになりました。

その後、2023年11月14日に再びブランド変更が行われ、ジャンルの縮小とBusiness Insiderへの名称変更が発表されました。

現在は完全に消滅し、URL(insider.com)にアクセスした場合も、Business Insider(businessinsider.com)にリダイレクトされます。

Financial Times(フィナンシャル・タイムズ)とは?なぜ紙面がピンク色なのか?

Financial Times(フィナンシャル・タイムズ)は、100年以上の歴史を持つイギリス・ロンドン発の老舗経済新聞です。

国際的な経済とビジネスのニュースに定評があります。

名前 Financial Times(フィナンシャル・タイムズ)
ジャンル ビジネス、経済
タイプ 日刊新聞、ニュースサイト
URL ft.com
言語 英語
創業 1888年
運営会社 日本経済新聞社

略称は「FT」で、ウェブサイトのドメインや「FT.com」、X/Twitterのユーザー名も「@FT」です。

バイアス(偏り)を最小限に抑え、適切な情報源を元にストレートなニュースを報道しており、FT自身も自社のウェブサイトで誇っています。

Financial Timesは、世界有数のビジネスニュース機関であり、その権威、誠実さ、正確さは国際的に認められています。

出典:FT – About Us

100年以上の実績と伝統をもとに、中立を旨とするビジネス情報を提供する英語媒体です。ニュース記事のみならずデータや分析記事をグローバルに発信します。「Without Fear and Without Favour(恐れず、媚びず)」をモットーとする報道姿勢を貫く同紙は、世界中のビジネスパーソンから必読紙としての支持を得ています。日刊紙ならびに電子版でご購読いただけます。

出典:外国語メディア : 日経のメディア

FTは、新聞の購読料、ウェブサイトの購読料、そして広告を通じて収益を得ています。

リンク一覧

FTにはメインのウェブサイトである「FT.com」の他、「FT Adviser」や「FT Strategies」などもあります。

SNS

X/Twitter Financial Times @FT
Instagram Financial Times @financialtimes
Threads Financial Times @financialtimes
YouTube Financial Times @FinancialTimes
LinkedIn Financial Times
Facebook Financial Times

ピンク色で差別化されたFT

多くの新聞は、(日本の新聞と同様)白黒で印刷されています。

しかし、FTは紙面がサーモンピンク(薄いピンク色)になっています。

なぜFTは紙面が白ではなくサーモンピンクなのか?

同紙の公式サイトに、そのものずばりのFAQが掲載されていました(現在は非公開。リンク先はアーカイブ)。

Q. フィナンシャル・タイムズはなぜピンクなのか?

A. 1893年以来、フィナンシャル・タイムズは、その特徴的なサーモンピンクの新聞用紙を、他の日刊紙と区別するためのトレードマークとして使ってきました。

また、同紙の広報も同様の回答をしています。

フィナンシャル・タイムズを他の雑誌と区別する外見上の特徴を持たせるために、新しい見出しと特徴的な機能を導入し、紙面を少し染めることにしました。

出典:Why is the Financial Times Pink?(原文は英語)

この変更が反映されたピンク色のFTは1893年1月2日に登場しました。

ちなみに、FTの創刊は1888年です。創刊当初はピンク色ではなかったんですね。

経費削減の効果も?

上記の通り、FTの紙面がピンク色なのは、ブランディングのためだと説明されますが、それだけではなく、経費削減の効果もあるとのことです。

なぜなら、ピンク色の色調を使うと、新聞紙の漂白を少なくすることができるため、より安価に紙を調達できるということです。

ウェブサイトもピンク色

FTは紙面だけでなく、ウェブサイト(FT.com)の背景色も同様の色(#FFF1E0)をしています。

背景がピンク色になっているFinancial Timesのウェブサイト
スクリーンショット:Financial Times

FT以外にもピンクの新聞が?

他社の新聞と差別化を図るために紙面をピンク色にするのは、FTが初めてではありません。

FTが紙面をピンクにするより数年前、同じく英国の新聞である「Sporting Times」がライバルとの差別化を図るために紙面をピンク色に染めたこともありました。

この試みは大成功を収め、この新聞は「The Pink ‘Un」と呼ばれました。

参考

Lifehacker(ライフハッカー)

Lifehacker(ライフハッカー)はより良い生活を送るためのヒントやコツを中心に紹介するブログ型のウェブサイトです。

名前の通り、ライフハックに関する情報を中心に、様々な分野の生活ネタを扱っています。

名前 Lifehacker
タイプ ブログメディア
ジャンル ライフハック、生活術、仕事術、テクノロジーなど
URL lifehacker.com
日本版 ライフハッカー・ジャパン(運営:メディアジーン)
開始日 2005年
運営会社 Ziff Davis, LLC.(親会社:Ziff Davis, Inc.)

LifehackerはGawker Mediaのブロガーであるジーナ・トラパニ氏によって2005年に設立されました。

Gawker Mediaの創業者であるニック・デントン氏は、Lifehackerを特に気に入っていました。2014年にデントン氏はアクセスと広告収入の頼みの綱であるこのブログを、「ああ、愛するLifehacker」と呼びました。

2016年、運営会社であるGawker Mediaの破産により、LifehackerはUnivisionのメディア事業部であるFusion Media Groupに買収されました。

その後、2023年にはZiff Davisに売却されます。

公式サイト:Lifehacker | Do everything better

Business Insider(ビジネス・インサイダー)

Business Insider(ビジネス・インサイダー)は、米国発のビジネス系オンラインメディアです。

名前 Business Insider
ジャンル ニュース、ビジネス、経済など
URL www.businessinsider.com
日本版 Business Insider Japan
開始日 2007年
運営会社 Insider Inc(親会社:Axel Springer SE)

Business Insiderは、信頼できる情報源を基に報道を行っていますが、時折デイリーメールなど不適切な情報源を使用したり、ファクトチェックに失敗しています。

政治的には、記事の内容と表現の両方において少し左傾しています。

Business Insiderの歴史

2007年にスタートアップとテクノロジーに焦点を当てた「Silicon Alley Insider」としてスタートする。

2009年に名前を「The Business Insider」に変更する。

2011年に名前を「Business Insider」に変更する。

2013年4月5日、Amazon.comの創業者兼CEOであるジェフ・ベゾス氏(肩書は当時)率いる投資グループから500万ドルの出資を受ける。

2014年11月4日、英国版「Business Insider UK」を開始(現在は閉鎖)。

2015年、Finanzen.netと提携し、ドイツ版となる「Business Insider Deutschland」を開設。

2015年7月28日、テクノロジー分野に特化したウェブサイト「Tech Insider」を開設。

2015年9月29日、ドイツの大手メディア企業であるアクセル・シュプリンガーが、Business Insider Inc.の株式88%を3億4300万ドル(約410億円)で取得。これにより、Business Insiderがアクセル・シュプリンガーの傘下に入る。

2015年末、政治、ライフスタイル、テクノロジー、エンターテイメントなどを扱う総合ニュースメディア「Insider」を立ち上げる。

2016年8月、Tech InsiderのニュースルームとサイトをBusiness Insiderに統合。

2016年10月24日に親会社であるAxel Springerの傘下であるFinanzen.netのデータを活用し、リアルタイムなグローバル市場データを提供するサブブランド「Markets Insider」を開始。

2017年1月16日、日本版となる「Business Insider Japan」を開始。

2020年1月1日、Insider Inc.とeMarketer Inc.が合併し、InsiderのCEOであるHenry Blodget氏が合併後の事業のトップに就任。

2020年にコロナ対策としてリモートワークを導入。

2020年5月6日にBusiness Insider IntelligenceがeMarketerと統合し、「Insider Intelligence」にすると発表。

2020年10月30日、Insider inc.がビジネス・ニュースレターやポッドキャストを中心としたビジネス系メディアである「Morning Brew」を買収する。

2021年2月3日、Business InsiderがInsiderに統合される。この統合により、ウェブサイトの名称が「Business Insider」から「Insider」へと変更され、デザイン上もInisderのセクション(カテゴリー)の1つとなる。ただし、businessinsider.comのURLは引き続き使用され、Business Insiderのコンテンツは引き続きbusinessinsider.com上で提供されている(一部分野はinsider.comに移行)。

2023年11月14日、ブランド名を「Business Insider」に戻す。URLも全てbusinessinsider.comに統合。

Breitbart News(ブライトバート・ニュース)

ブライトバート・ニュースのスクリーンショット

Breitbart News Network(ブライトバート・ニュース・ネットワーク)は、2005年にアンドリュー・ブライトバート氏が創業したニュースサイトです。

2016年の大統領選でドナルド・トランプ氏の躍進と共に注目されました。

名前 Breitbart News Network
ジャンル ニュース、政治
タイプ ニュースサイト
URL www.breitbart.com
日本版 無し
開始日 2005年
創業者 アンドリュー・ブライトバート

信憑性が低いサイトとして知られており、Wikipediaでは原則として出典(情報源)として利用することが禁止されています。

創業者のアンドリュー・ブライトバート氏は、ドラッジ・レポートの運営に長年携わり、ハフィントン・ポストの立ち上げにも関わった人物です。

フェミニズム系ニュースサイトの米Jezebel、閉鎖後に買収が決定

Gawker Media(現G/O Media)が2007年にスタートしたメディアで、伝統的な女性誌に対して、より現代の女性に寄り添ったメディアとして人気を集めたフェミニズム系ニュースサイト「Jezebel(イザベル)」は、2023年11月に閉鎖され、スタッフ全員を解雇しました。

フェミニズム系メディアである同サイトは、性交や中絶に関する話題を扱っているため、広告主に避けられたことが原因では?とのこと。

その後、同月末にPaste Magazineが同サイトを買収しました。

Pasteの創刊編集長であり、同社の社長でもあるジョシュ・ジャクソン氏は、「(Jezebelが)閉鎖されたと知ったとき、私は復活を助ける為にこの機会に飛びついた」とBBCに語っています。

また、この買収に際しては、同じくG/O Mediaが所有するSplinter Newsも共に買収されています。

Quartzを米Gizmodo等を運営するG/O Mediaが買収

(2022年4月22日)

国際的なビジネスニュースに焦点を当てたデジタルメディア・Quartzが、米Gizmodoや米Kotakuなどを運営するG/O Mediaに買収されたことを、Quartzの共同創業者で現CEOのZach Seward氏が、2022年4月22日に発表しました。

G/O Media社とQuartz社の代表者は、買収の金銭的条件の公表を避けましたが、買収価格は1000万ドル以下とみられています。

Seward氏は、「Quartzの先進的なビジネスジャーナリズムと世界経済に関する重要な報道は、G/O Mediaのネットワークに加わることで、さらに多くの人々に届くようになります。」「特に、買収に伴うレイオフがないこと、また統合後も予定されていないことを誇りに思います。これは長期的な成長のための計画です。」と述べています。

Seward氏によれば、100人の従業員のうち80人(50人のジャーナリストを含む)が、「売却益から総額100万ドル以上の取引ボーナスを受け取る資格がある」との事です。

なお、Seward氏は編集長兼ジェネラルマネージャーとしてQuartzに留まります。

Quartz、復活なるか?

Seward氏は、1月から今回の買収についてG/O Mediaと話し合ってきたと語っています。

氏は「2020年にQuartzを非公開にした後、われわれは資金を調達し、独自に運営することを模索していた」「売却は計画外でしたが、今年の初めにG/Oと話を始めた時に、Quartz、そして皆さんにとって非常に最良の道となりました」と述べています。

ニューヨーク・タイムズによると、Quartzは2021年には約690万ドルの損失を出しており、G/O Mediaとの契約以前は、2023年まで収支が合うことはないとみられていました。

Quartzの2021年の収益は1110万ドルで、前年の1230万ドルから減少しており、Reutersは「収益の落ち込みは、メディア企業が手を組むか、新しい豪華なオーナーを見つけるよう圧力をかけている。」と記しています。

また、フロリダ州セントピーターズバーグにある非営利のジャーナリズムのための学校であるポインターメディア研究所は、「今回の買収は、全米に展開するデジタル新興企業の統合トレンドに合致している」と記しています。

参考:Quartz sells to G/O Media

ネットメディアバブル崩壊。業界はこれからどこへ向かうのか?

BuzzFeed、Vice、Gawker、Drudge Reportといったデジタルメディアは、トラフィック戦争の犠牲者だが、メディアの状況を揺るがすことに成功したと英国のメディアであるThe Guardianが論じています。

The digital media bubble has burst. Where does the industry go from here?

※記事中の為替レートは当時のニュースに記載された額を参考にしています。

米国の著名なジャーナリストであり、New York TimesやBuzzFeedで働いた経験のあるベン・スミス氏は、著書「Traffic」の巻末で、BuzzFeed Newsの失敗は「ユートピア的イデオロギー、一種の魔術的思考」の結果だと書いている。

10年間、ベンチャーキャピタルからの暖かい資金を浴びながら、価格設定や流通を完全にコントロールすることができなかったデジタルベースのビジネスにとって、これほど真実味のある言葉はないだろう。

2021年に国際報道部門でピューリッツァー賞を受賞したインターネット・ニュース・ビジネスのパイオニア、BuzzFeed Newsは、同社株式が上場以来90%も暴落したことを受け、4月20日にニュースルームを閉鎖すると発表した。

BuzzFeedのジョナ・ペレッティ最高経営責任者(CEO)は、「もはや資金を提供し続けることはできない」と述べた。

しかし、これはデジタルメディア部門を襲った悪いニュースの一つに過ぎない。

2017年に時価総額が57億ドル(約6,300億円)に達していた、この時代のもうひとつのパイオニアであるVice Newsは、身売りを目指してニュース事業を再編成し、人員を削減すると2023年5月15日に発表しました。

その後、Vice Mediaは投資ファンドであるフォートレス・インベストメント・グループがソロス・ファンド・マネジメントやモンローキャピタルなどの投資家グループを率いて3.5億ドルで買収することが決まりました。

ウォール・ストリート・ジャーナル紙は、会社を清算から救うことになるこの買収は、プライベート・エクイティ会社TPGグループ、シックス・ストリート・パートナーズ、メディア王ジェームズ・マードックなどの支援者を含む、Viceのほぼすべての株主を一掃することになると報じている。

トラフィック戦争による犠牲者は他にもいます。

ドラッジ・レポートに続く、ブログから出版への革命を2000年代初頭に起こしたと言えるGawkerは、短期間の再出発の後、今年初めに再び閉鎖しました。

また、Gawkerが2007年にスタートしたメディアで、伝統的な女性誌に対して、より現代の女性に寄り添ったメディアとして人気を集めたJezebel(イザベル)は、2023年11月に閉鎖され、スタッフ全員を解雇しました。その後、同月末にPaster Magazineが同サイトを買収しました。

そして、ディズニーの新たなレイオフが、ネイト・シルバーのデータ主導の政治とジャーナリズムのブランド、FiveThirtyEightを襲った。シルバーはFiveThirtyEightの従業員に対し、”近いうちに “このサイトを去ることになるだろうと語った。

Insiderもチームの10%をレイオフし、さらに名前をInsiderからBusiness Insiderに戻すと発表しました。

反乱的なニュース・ビジネスの破滅の種が最初に撒かれた場所をたどるのは、やりきれない作業だ。ほとんどのサイトは、バイラルな力によって推進される多くの訪問者に依存しており、その訪問者はデータを収集し、デジタル広告主に販売することができた。

しかし、この広告モデルには深い欠陥があり、特に、トラフィックの主要な配信ネットワークであるインターネット大手のGoogleとFacebookが、いつでもコード(アルゴリズム)を変更することができ、インターネットニュースの顧客を別の場所に送ることができた場合、ウェブサイトへの訪問者の流れが途絶える可能性があった。

コロンビア大学デジタル・ジャーナリズム・センターのエミリー・ベル所長は「ソーシャル・プラットフォームは、一般的に言って、ビジネスを構築できる場所ではない」と言う。

BuzzFeedのように、ソーシャル・プラットフォーム上で広告主の支援を受けてビジネスを構築していた企業は、すぐにそれを失っていることに気づいた。「彼らは、あなたのトラフィックがどこから来て、いくら支払っているのかが正確にわかるので、あなたのお金とトラフィックを奪おうとしているのです」とベルは指摘する。

しかし、ある瞬間、BuzzFeedは大打撃を受けた。マットレスのように見える25人の有名人という、ユーモラスで無関係なリスト記事のパイオニアから、画期的な大調査とピューリッツァー賞の受賞に至ったのだ。

また、たとえ物議を醸すような状況であっても、ニュースサイクルを支配することができた。悪名高いロシアの選挙干渉「スティール文書」を公表したのは、スミスのBuzzFeedだった。

Viceでは、ストーリーは明らかに異なり、より奇妙で、ジェットコースターのようだった。

BuzzFeed同様、プライベート・エクイティ企業から投資を受けたが、A+Eネットワークスや21世紀フォックスからも投資を受けた。

BuzzFeedとViceがそれぞれの意味でその時代を象徴していたのだとしたら、彼らもまた戻ることはないだろう。彼らが追い求めた夢は、他の何百ものインターネット・ベースの企業と同様、超低金利と投機的投資の機能であった。

新興デジタルメディアがもたらしたもの

BuzzFeed NewsやVice Mediaの反乱は、メディアの展望を揺るがすという目的を達成したかもしれない。

そうすることで、より焦点が絞られ、多くの場合有料ウォールの背後にある、独創的で小規模なニュース事業が形成される機会が生まれた。

その中で最も成功しているのは、Politico、Axios、Puck、Airmail、Talking Points Memoなどである。

しかし、必ずしもそうではない。

ViceやBuzzFeedが残した最大の遺産は、既存のメディアブランドに近代化を迫ったことだとベルは言う。

BBC、ニューヨーク・タイムズ、ワシントン・ポストなど、かつては堅苦しかったブランドが、デジタルニュースとそれに伴うデジタル収入を完全に受け入れた。多くの場合、デジタル・ライバルの出身者の多くを採用することで、そうしてきた。

そして、伝統的なメディアはデジタル化しないだろうという考えは、全く正しくないことが判明した。

Drudge Report(ドラッジ・レポート)

Drudge Report(ドラッジ・レポート)は、マット・ドラッジが運営している米国のニュース・アグリゲーター(ニュース集約サイト)です。

名前 Drudge Report(ドラッジ・レポート)
ジャンル ニュース、政治
タイプ ニュース・アグリゲーター
URL www.drudgereport.com
日本版 無し
開始日 1995年(ニュースレター)、1997年(ウェブサイト)
運営者 マット・ドラッジ他数名

ドラッジ・レポートは、米国および国際的な政治、エンタメ、時事問題に関するニュース記事へのリンクを、ドラッジとアシスタントが独自の見出しを付けて掲載しているウェブサイトです。

当初はハリウッドとワシントンD.C.のゴシップに焦点を当てたゴシップコラムであるニュースレターでしたが、1997年にウェブサイト版の「ドラッジ・レポート」を開始しました。HotwiredやAOLとライセンス契約を行い、同メディアの読者にドラッジ・レポートを配信していた事もあります。

ドラッジ・レポートには発行人欄が無いため、分かりにくいですが、サイトの運営にはドラッジ氏以外に、数名のアシスタントも協力しています。

例えば、2010年にはワシントン・タイムズの元ホワイトハウス特派員であるジョー・カール氏やワシントン・タイムズのコラムニストでニューヨーク・ポストの元DC支局長であるチャールズ・ハート氏がスタッフとして加わっています。

また、ブライトバートの創業者であるアンドリュー・ブライトバート氏は、ドラッジ氏の右腕として長年ドラッジ・レポートの運営に携わっていました。

BuzzFeedの創業者であるジョナ・ペレッティ氏によれば、ブライトバート氏は「ドラッジにとても忠実」だったといいます。

ドラッジ氏も、ブライトバート氏がブライトバートを立ち上げたときは、自身のページにブライトバート氏の「エネルギー、情熱、献身」への賛辞を掲載しました。

政治的傾向

政治的傾向は右派・保守派であり、紹介されるニュースは一般に右派に偏っています。

しかし、近年は中道右派寄りの立場に傾いていると言われています。

関連記事:ドラッジ・レポートの政治的傾向と信頼性

ドラッジ・レポートを一躍有名にした報道

ドラッジ・レポートは基本的に他者のニュース記事へのリンクを掲載するだけです。

しかし、ドラッジ氏が自ら記事を執筆する事もあります。

中でも有名なのは、1998年1月17日に掲載された「クリントン=ルインスキー・スキャンダル」です。

これはビル・クリントン大統領とホワイトハウスのインターンであったモニカ・ルインスキー氏が不倫している事を暴いた記事です(肩書はそれぞれ当時のもの)。

元々、この一件は、ニューズウィーク誌のマイケル・イシコフ氏が報じる準備をしていましたが、印刷に入る数時間前に、ニューズウィーク誌のトップによって没になりました。

翌朝、ドラッジ氏はニューズウィーク誌が大統領の不倫に関する報道を没にしたとドラッジ・レポートで報じました。ドラッジ・レポートはこの一件で一躍有名になりました。

サイト情報

サイトの月間PVは2015年に7.5億、2016年時点で14億7200万です。

2012年時点の年間収益は1,500万ドル(約18億円)から2,000万ドル(約24億円)と言われています。

デザイン

Google NewsやSmartNewsなど、多機能なニュース・アグリゲーターが登場する中で、ドラッジ・レポートのウェブサイトはドラッジ氏がピックアップした注目の記事へのリンクと数枚の写真、そして広告をトップページに掲載しただけのシンプルなウェブサイトです。

ドラッジ・レポートのホームページ

1997年の創設以来、基本的なデザインは変わっていません。

しかし、スマホ対応やHTTPS対応(通信の基本的な暗号化)など、近年のネット環境にも最低限の対応がされています。

タイトルは「Drudge Report」ですが、ロゴやタイトルタグ(検索等に表示されるタイトル)等は全て大文字の「DRUDGE REPORT」となっています。

また、タイトルタグではサイト名の横に西暦が掲載されているのが特徴です(DRUDGE REPORT 2026®)。

全米のメディアに膨大なアクセスをもたらしている

ドラッジ・レポートは、マット・ドラッジ氏と数名のアシスタントという超小規模なチームで運営しているにも関わらず、米国で絶大な影響力を誇っています。

その影響力は並みのニュース・アグリゲーターを超えており、特にニュースや政治を扱うメディアにとって、その影響力は無視できないものになっています。

ドラッジ・レポートのイデオロギー(政治的スタンス)は右派~中道右派ですが、ドラッジ・レポートはイデオロギーの異なるメディア…例えばThe New York Times、Bloomberg、The Washington Postなどにも何百万ものページビュー(アクセス)を送っています。

参考