Tech Insider(テック・インサイダー)

Tech Insiderは、2015年7月28日に開設された消費者向けテクノロジーに焦点を当てたメディアです。

名前 Tech Insider
ジャンル テクノロジー、科学、イノベーション、文化
URL www.techinsider.io
日本版 TECH INSIDER(www.businessinsider.jp/techinsider/
開始日 2015年7月28日
運営会社 Insider Inc(親会社:Axel Springer SE

Tech Insiderは、ビジネスニュースサイトであるBusiness Insiderが2015年7月18日に開設したウェブサイトです。

名前の通りテクノロジー分野に特化したバーティカルサイトとなっています。

かつては独立したウェブサイトでしたが、現在は同社のニュースメディア「Business Insider」の一部(セクション)である「Tech」となっており、URL(techinsider.io)にアクセスすると、Business Insiderのページ(businessinsider.com/tech)にリダイレクトされます。

日本では、2024年1月4日にBusiness Insider Japan配下のバーティカルメディアとして「Tech Insider」(www.businessinsider.jp/techinsider/)がローンチされています

日本版のTech Insiderは、これまでのBusiness Insider JapanのIT分野を中心とした「テクノロジー」カテゴリーの記事を引き継ぐだけでなく、新たなカテゴリーを新設し、幅広いジャンルの記事を掲載しています。

Markets Insider(マーケッツ・インサイダー)

Markets Insider(マーケッツ・インサイダー)は、世界中で取引されている個別株、上場投資信託、投資信託、指数、商品、債券、通貨の相場情報を常時更新している金融市場に特化した情報サイトです。

ビジネスニュースを提供するニュースサイト「Business Insider」のサブブランドです。

名前 Markets Insider
ジャンル 金融ニュース、金融市場情報など
URL markets.businessinsider.com
日本版 Business Insider Japan
開始日 2016年10月24日
運営会社 Insider Inc(親会社:Axel Springer SE

モバイルフレンドリーなサイトでは、個人用のポートフォリオ、ウォッチリスト、カスタマイズ可能なチャートを作成することができます。

Markets Insiderは、親会社(アクセル・シュプリンガー)を同じくするドイツの金融情報サイト「FINANZEN.NET」によって2016年10月24日にリリースされました

公式サイト:Markets Insider(markets.businessinsider.com)

ドラッジ・レポートは全米のメディアに膨大なアクセスをもたらしている

ドラッジ・レポート(Drudge Report)は、マット・ドラッジ氏と数名のアシスタントという超小規模なチームで運営しているにも関わらず、米国で絶大な影響力を誇っています

その影響力は並みのニュース・アグリゲーターを超えており、特にニュースや政治を扱うメディアにとって、その影響力は無視できないものになっています。

ドラッジ・レポートのイデオロギー(政治的スタンス)は右派~中道右派ですが、ドラッジ・レポートはイデオロギーの異なるメディア…例えばThe New York TimesBloombergThe Washington Postなどにも何百万ものページビュー(アクセス)を送っています

Facebookからのアクセスが圧倒的多数を占める保守系ニュースサイト「Independent Journal Review(IJR)」にとって、ドラッジ・レポートはありがたい存在だと言います

IRJの記事がドラッジ・レポートに取り上げられると、アクセスが急増すると、プログラマティック・セールスと広告運用の責任者であるKatie Steiner氏はDigidayのイベントで語っています。

彼女曰く、「ドラッジはまだFacebookに勝てる」。

なぜDotdash(旧About.com)はバーティカルメディアを細分化したのか?

Web 1.0の象徴的な存在だったAbout.comは、記事の更新・改善と共に、6つのバーティカルサイトに順次分割され、併せて社名をDotdash(ドットダッシュ)に変更しました

DotdashのCEOであるニール・ヴォーゲル氏が、マスリーチのサイトよりも専門的なバーティカルサイトの方が訪問者や広告主に貢献できると考えたからです。

Dotdashはその戦略をさらに推し進め、About.comのリニューアルで生まれた6つのバーティカルサイトのうち、Verywell、The Balance、The Spruceの3つのサイトをさらに分割し、よりテーマを絞ったサイトを作りました。

分割による新サイトは、新規ドメインを使い、既存のコンテンツをリダイレクトして作成されました。

SEOへの影響は?

サイトを分割し、より扱うテーマを特化させると、サイトにどのような変化が起こるのでしょうか?

コンテンツをあるドメインから別のドメインに移動させると、サイトのトラフィック(アクセス)に短期的な混乱が生じます。

Google、Bing、Pinterest、その他のプラットフォームが、新しいドメインを適切に評価するまでには、1週間から3ヶ月ほどかかることがあります。

その間に、ウェブサイトのトラフィックは激減する可能性があります。事実、分析会社SEMrushのデータによると、The Spruceのメインサイトへのトラフィックは、2月の4600万から3月には2000万以下にまで減少しています。

しかし、プラットフォームがサイトを適切に評価すると、サイト分割(ドメイン分割)の結果が出ます。

SEMrushによると、新しいVerywell Fitは、初月の2月に150万人だった訪問者が、5月には590万人になり、Verywellのサイトを合わせたトラフィックが過去最高を更新するほど大きく増加しました。

他のサイトは、もっとゆっくりと成長しています。The Spruceは今月中に以前のトラフィックレベルに戻るペースですが、The Balanceはサイト分割前の水準から少し遅れていると、CEOのヴォーゲル氏は述べています。

ヴォーゲル氏によると、サイトの広告主はこの変化を気にしていなかったといいます。

サイトのジャンル特化はSEOの基本

サイトのコンテンツを専門化する事は、SEOにおいて非常に重要です。

一般的に、ウェブサイトはさまざまなジャンルのコンテンツを扱うより、1つのテーマに特化した専門的なサイトの方がGoogleにおいて高く評価されます。

例えば、思い付いたことをひたすら書いている雑記ブログなどは、SEOにおいて弱い傾向にあります

そのため、複数のテーマを扱っている雑多なウェブサイトは、ドメインを分割し、テーマごとに異なるウェブサイトにした方が、コンテンツは同じでもSEOにおける評価が高くなる可能性があるという事です。

事実、About.comのサイト分割と、その後の細分化はSEOの成功例として高く評価されています

ユーザーや広告主にとっても、自分達が関心のあるテーマだけで作られたサイトの方が便利です。

お金に関する記事を読みたいユーザーにDIYに関する記事をオススメしても意味がありません。

スマホに関する広告を出したい広告主にとって、フィットネスに関する記事の横に広告が表示されるのは広告費の無駄です。

サイトのテーマを特化する事は、ユーザーの体験、広告主のビジネス、検索エンジンからの評価(SEO)、あらゆる面において良い効果が得られるという事です。

まとめ

日本では今(2024年)でも、Yahoo! JAPANが圧倒的な強さを持っていますが、今後は日本の大手メディアの間でも、扱う情報を絞った専門的なサイトが評価されるようになるかもしれません。

サイトのテーマを絞るというのは、アフィリエイターの間では常識でしたが、ブロガーやYouTuber、メディアの間ではまだあまりその重要性が知られていないかもしれません。

皆さんも、何かメディアを作りたいと思っているのなら、About.com改めDotdashの成功事例を参考にしてみてはいかがでしょうか?

Insider(インサイダー)

Insider(インサイダー)は、2015年末から2023年後半まで存在した、米国に拠点を置く国際的なデジタルメディアです。

公式サイト:Insider(www.insider.com)

Insiderとは

Insiderは、政治、ライフスタイル、テクノロジー、エンターテイメントなどを扱うニュースメディアです。

2015年末に、ビジネス情報を扱うBusiness Insiderに対し、一般ニュースを扱うサブブランド(ライフスタイルとエンターテインメントのニュース部門)として創設されました。

政治的な傾向は中道左派で、リベラルに少し偏っています。意見を表明する社説はほとんど無く、信用できる情報源と事実確認により、信憑性の高い報道をしていました

Insiderの歴史

2015年末に、主に動画に焦点を当てたライフスタイルとエンターテインメントのニュース部門として創設されました。

2021年2月3日に、同社が運営するBusiness Insiderとの統合が発表され、あらゆるジャンルを包括するメインブランドになりました。

その後、2023年11月14日に再びブランド変更が行われ、ジャンルの縮小とBusiness Insiderへの名称変更が発表されました

現在は完全に消滅し、URL(insider.com)にアクセスした場合も、Business Insider(businessinsider.com)にリダイレクトされます。

Business Insider Japan(ビジネス インサイダー ジャパン)

Business Insider Japan(ビジネス インサイダー ジャパン)は、米国発のデジタルメディアであるBusiness Insiderの日本版です。

Business Insider

名前 Business Insider
ジャンル ビジネス、科学、政治、経済
URL www.businessinsider.jp
開始日 2017年1月16日
運営会社 メディアジーン

ギズモード・ジャパンライフハッカー・ジャパンを展開しているメディアジーンが、Business Insiderからライセンスを取得して2017年1月16日に開始した日本版のBusiness Insiderです。

本家は一時メディアの名称を「Insider」に変更していましたが、日本版はローンチ時から一貫して「Business Insider」のブランドで展開を続けています。

歴史

2017年1月16日、日本版となる「Business Insider Japan」を開始

2020年10月13日にブランドサイトをリニューアルし、新しいタグライン「Better Capitalismーやさしさがめぐる経済をつくろう」を発表

2022年9月6日、Business Insider Japanが、新しいバーティカルメディアである「Life Insider」と「Money Insider」を公開する

2024年1月10日に新しいバーティカルメディア「Tech Insider」をローンチする

サブブランド

Business Insider Japanは、独自に3つのサブブランドを展開しています。

Tech Insider

名前 Tech Insider
ジャンル ニュース、ハウツー、レビュー
URL www.businessinsider.jp/techinsider/
開始日 2024年1月10日
運営会社 メディアジーン

Tech Insiderは2024年1月10日に登場した最新のバーティカルメディアです。

テクノロジー分野のニュース、ハウツー、レビューを掲載しています。

Tech Insiderは働く人が生活・ビジネスをより良くするために、最新技術を学べるメディアです。押さえておきたい最新テックニュースに加え、ハウツーや製品レビュー、深掘り記事などを通して、デジタルツールとのより良い付き合い方を提示します。

出典:Mediagene

Life Insider

名前 Life Insider
ジャンル ライフスタイル、エンタメ、キャリア
URL www.businessinsider.jp/lifeinsider/
開始日 2022年9月6日
運営会社 メディアジーン

Life Insiderは、変化する世界の中で豊かに働き、暮らしたいビジネスパーソンのためのメディアです。Business Insider Japanが掲げる「Better Capitalism」のコンセプトのもと、グローバル共通で読まれている新しいライフスタイルやエンタメ、キャリアを考えるきっかけとなる先駆者のインタビューを掲載します。

出典:mediagene

Money Insider

名前 Money Insider
ジャンル マネープラン、投資、クレジットカード
URL www.businessinsider.jp/moneyinsider/
開始日 2022年9月6日
運営会社 メディアジーン

Money Insiderは、自分で人生の舵取りをしたい、自律的に生きたい、そのためにマネーリテラシーを高めたいと考えるビジネスパーソンのためのメディアです。 マネープラン、投資など「パーソナルファイナンス」に役立つ情報をお届けします。

出典:mediagene

Financial Times(フィナンシャル・タイムズ)

Financial Times(フィナンシャル・タイムズ)はイギリスの老舗経済新聞です。

概要:Financial Timesとは?

名前 Financial Times(フィナンシャル・タイムズ)
ジャンル ビジネス、経済
タイプ 新聞、ニュースサイト
URL ft.com
言語 英語
創業 1888年
運営会社 日本経済新聞社

Financial Timesは、国際的な経済とビジネスのニュースに定評があるイギリス・ロンドン発の日刊新聞です。

略称は「FT」で、ピンク色の紙面が特徴です。

100年以上の実績と伝統をもとに、中立を旨とするビジネス情報を提供する英語媒体です。ニュース記事のみならずデータや分析記事をグローバルに発信します。「Without Fear and Without Favour(恐れず、媚びず)」をモットーとする報道姿勢を貫く同紙は、世界中のビジネスパーソンから必読紙としての支持を得ています。日刊紙ならびに電子版でご購読いただけます。

出典:外国語メディア : 日経のメディア

FTは、新聞の購読料、ウェブサイトの購読料、そして広告を通じて収益を得ています。

所有者は日経

Financial Timesは、日本の大手経済紙である日本経済新聞を発行している日本経済新聞社が所有しています。

論調:偏りの少ない中立な姿勢

Financial Timesはバイアス(偏り)を最小限に抑え、適切な情報源を元にストレートなニュースを報道しています。

その正確さは、FT自身も自社のウェブサイトで誇っています。

Financial Timesは、世界有数のビジネスニュース機関であり、その権威、誠実さ、正確さは国際的に認められています。

出典:FT – About Us

歴史

1888年、ロンドンで急成長していた銀行家層の読者を獲得するため、Financial and Mining Newsと競合する形で創刊。

1893年1月2日、紙面をピンク色に。

2015年11月30日、日本経済新聞社(日経)がFinancial Timesを発行する英Financial Times Groupの全株式を8億4400万ポンド(約1600億円)で取得

参考

 

Bongino Report(ボンジーノ・レポート)

保守派のニュース・アグリゲーター(ニュース集約サイト)である「Bongino Report(ボンジーノ・レポート)」の内容や歴史を紹介します。

公式サイト:Bongino Report

概要:Bongino Reportとは?

名前 Bongino Report
ジャンル 米国の政治・社会問題
タイプ ニュース・アグリゲーター
URL bonginoreport.com
日本版 無し
開始日 2019年12月4日
運営会社 Bongino inc.

「Bongino Report」は右派(保守派)のニュース集約サイト(ニュース・アグリゲーター)です。

米国で著名な保守派のコメンテーターであるダン・ボンジーノ氏が、保守派のニュース・アグリゲーター(ニュース集約サイト)である「ドラッジ・レポート」に対抗する目的で立ち上げました。

ボンジーノ氏は自身のウェブサイトやTwitterで以下のように述べています。

ドラッジのことは忘れましょう。本当の保守的なニュースを知りたければ、BonginoReport.comに毎日アクセスしてみてください。

出典:Introducing the Bongino Report | Dan Bongino(英語)

ドラッジはあなたを見捨てた。私は決して見捨てません。今すぐBongino Reportをチェックして、ブックマークしてください

出典:Tucker Carlson: ‘Matt Drudge is now firmly a man of the progressive left’ | The Hill

また、Bongino ReportのFacebookページの自己紹介には、「保守的なDrudge Reportに代わるものです。」と記されています

サイト情報

Bongino Reportは2019年12月4日に公開され、運営が開始されました。

運営者

Bongino Reportを立ち上げたのは、ダン・ボンジーノ氏です。

ボンジーノ氏は、ドラッジ・レポートが左傾した事に対抗して、Bongino Reportを立ち上げました

ボンジーノ氏は、アメリカ合衆国の保守派コメンテーター、ラジオ番組の司会者、作家、元議会候補者、元シークレットサービスエージェントで、各種ウェブサイトで「The Dan Bongino Show」という動画やポッドキャストを展開しています。

また、SNS「Parler」の共同所有者でもあります

公式サイト:Bongino

コンテンツ

他者(他社)のニュースや動画を掲載しています。

紹介しているニュースは、Fox Newsやブライトバート、ニューヨーク・ポスト(ニューヨーク・タイムズとは無関係)など、保守派や右派のものが多くなっています。

動画はRumbleというアメリカの保守派に人気の動画サイトのものが埋め込みの形で紹介されています。

余談ですが、ダン・ボンジーノ氏自身も、Rumbleに動画を投稿しており、人気を博しています

また、オリジナルの動画とポッドキャストも存在します

論調:政治的立場は保守

Bongino Reportは保守派・右派のニュースを紹介する事で知られています。

具体的には、Fox News、ワシントン・エグザミナーThe Daily CallerThe Post Millennial等です。

ダン・ボンジーノ氏は、Bongino Reportについて、「保守派とリバタリアンのコンテンツのみ(を掲載する)」と述べています

また、Bongino ReportのTwitterアカウントは、プロフィール欄に「私たちの議題は、自由と解放です」と記されています。

ドラッジ・レポートは、ニューヨーク・タイムズやCNNなど、リベラル左翼のニュースも紹介しますが、Bongino Reportは左派のニュースは基本的に紹介しません

Bongino Reportに関するリンク

参考

Lifehacker(ライフハッカー)

Lifehacker(ライフハッカー)はより良い生活を送るためのヒントやコツを中心に紹介するブログ型のウェブサイトです。

エクササイズ、料理、テクノロジー、お金、子育てなど、あらゆる分野を扱っています。

日本版もあります(運営はメディアジーン)。

名前 Lifehacker
タイプ ブログメディア
ジャンル ライフハック、生活術、仕事術
URL lifehacker.com
日本版 ライフハッカー・ジャパン
開始日 2005年
運営会社 Ziff Davis, LLC.(親会社: Ziff Davis, Inc.)

LifehackerはGawker Mediaのブロガーであるジーナ・トラパニ氏によって2005年に設立されました

Gawker Mediaの創業者であるニック・デントン氏は、Lifehackerを特に気に入っていました。2014年にデントン氏はアクセスと広告収入の頼みの綱であるこのブログを、「ああ、愛するLifehacker」と呼びました。

2016年、運営会社であるGawker Mediaの破産により、LifehackerはUnivisionのメディア事業部であるFusion Media Groupに買収されました

その後、2023年ねにはZiff Davisに売却されます

公式サイト:Lifehacker | Do everything better

Quartz(クォーツ)

Quartz(クォーツ)は、2012年に創立された世界経済やビジネスニュースに焦点を当てたデジタルネイティブな米国(アメリカ)のメディアです。

名前 Quartz
ジャンル ビジネス、経済
URL qz.com
日本版 閉鎖
開始日 2012年
運営会社 Quartz Media Network

Quartzは「ビジネスをより良くすること(Make business better)」をミッション(使命)としており、世界各地にいるジャーナリストが目的意識の高いプロフェッショナルな読者に向けてニュースを発信しています

かつてQuartzをホスティングしていたCMSのKinjaでは、Quartzについて以下の様な説明がありました。

Quartzは、変化にわくわくするビジネスパーソンのための、新しいグローバル経済へのガイドブックです。ビジネス、経済、市場、金融、テクノロジー、科学、デザイン、ファッションをカバーします。

Quartzは2012年の創刊以来、ジャーナリズムの最高賞を多数受賞しています。

一時はNewsPicksを運営する日本のUzabaseがQuartzを保有していたこともありました。その後、独立、米Gizmodoや米Kotakuなどを運営するG/O Mediaの傘下を経て、現在はソフトウェア企業のRedbrickの傘下にあります。

Quartzの歴史

2012年9月頃、Atlantic MediaはQuartzのためにドメイン「QZ.com」を購入した

Quartzは、2012年9月24日に雑誌「The Atlantic」を発行するAtlantic Mediaの支援のもと、約20人のジャーナリストによるモバイルファーストなビジネスニュースサイトとして設立された

2018年、日本企業のUzabaseに約8600万ドルの取引で売却された。しかし、パンデミックによって広告収入は縮小し、UzabaseはQuartzのスタッフの半分近くを削減した。

2019年11月13日、ニュースレター(いわゆるメルマガ)としてQuartz Japanが発足

スワード氏は2020年11月にQuartzを買収し、非公開にした。同サイトは、2020年4月に18,000人弱だった有料会員数を25,000人程度に拡大した。

2020年11月9日、UzabaseがQuartzの事業から撤退する事を決定。Seward氏が設立し議決権の過半数を有するQuartz Media Holdings社へ売却(株式譲渡)されたマネジメントバイアウト)。

2022年4月28日にG/O Mediaに買収され、同社のネットワークに統合された事を発表する。

2022年4月にペイウォールを廃止し、無料でコンテンツが提供されることになった。

2022年9月16日、トップページをG/O Mediaの他メディア(米Gizmodoや米Kotaku等)と統合された新しいデザインにリニューアル

2025年4月4日、G/O MediaがQuartzをソフトウェア企業のRedbrickに売却

参考