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クレジットカードの暗証番号とは、クレジットカードでショッピングやキャッシングを利用する際に、カードの読み取り機やATMに入力する4桁の数字のことです。

暗証番号は（一般的に）クレジットカードを申し込む際に自分で考え、クレジットカード会社に登録します。

暗証番号はいつ使うのか？

暗証番号は店頭で商品を購入する際に、サインに代わって利用できるものです。

ネットショッピングで使うことはありません。

2025年5月現在、クレジットカードを決済する際は暗証番号の入力が基本で、サインは原則として利用できなくなっています。

その為、暗証番号を設定して覚えて置くことはとても大事です。

暗証番号を他人に知られてはならない

連番や誕生日などわかりやすい番号は避け、絶対に他人に知られないようにしましょう。

世の中には家族や知人、愛人にクレジットカードを渡し、暗証番号を教えて自由に使わせている方もいるようですが、そのような事は絶対にやめましょう。

クレジットカードの利用規約でも暗証番号を誰にも知られないように適切に管理することが求められています。

クレジットカードの裏側に暗証番号をメモするなど絶対にやってはいけないことです（さすがにそのような方はまずいないと思いますが…）。

暗証番号を他人に教えてしまうと、悪用される恐れがある上に、不正利用された際に（規約違反となり）補償が受けられなくなる可能性があります。

なので、クレジットカードの暗証番号は他人には絶対に教えず、推測もされない複雑なものにしなければいけません。

一部のクレジットカードは使い始める前に「アクティベーション（有効化）」という作業が必要な場合があります。

アクティベーション（有効化）とは

クレジットカードの「アクティベーション（有効化）」とはクレジットカードの不正使用を防ぐための本人確認です。

「カードアクティベーション」とも言います。

アクティベーションが必要なクレジットカードは家に届いてもそのままでは使うことができず、アクティベーションを済ませることで利用が可能になります。

例えば、クレジットカードが自宅に届いた際、指定の電話番号に電話して本人確認を済ませることでカードが使えるようになるといった仕組みがアクティベーションです。

アクティベーションが必要な理由

クレジットカードのアクティベーションはセキュリティを高めるために設けられた手順のひとつです。

クレジットカードを発行すると、カードは一般的に契約者の元に郵送で届けられます。

そのため、悪意を持った人間にかかれば途中でカンタンにクレジットカードを抜き取られ、悪用される危険性があります。

そこで、そうした悪用の防止としてクレジットカードを受け取った段階ではまだ使用できない状態にしておき、契約者本人がカード会社へ連絡し本人確認を済ませることで、正式に利用できるような設定（アクティベーション）が設けられているのです。

まとめ

アクティベーションの手続きはほとんどのクレジットカードにはありません。筆者はこれまで10枚以上のクレジットカードを発行してきましたが、一度もアクティベーションが求められたことはありません。

しかし、アメリカン・エキスプレスやダイナース・クラブなど、稀にアクティベーションが必要なクレジットカードがあります。

ですがアクティベーションは特に難しい作業ではないですし、すでに審査が終わり発行されているわけですから慌てず気負わず対応しましょう。

参考：アクティベーション | クレジットカード決済代行のアナザーレーン

クレジットカードの限度額は審査によって決まります。

クレジットカードを申し込むと発行のため審査が行われますが、その際に限度額の審査が行われています。

限度額の審査の内容

クレジットカードの限度額は複数の要素を審査して決定します。具体的には以下の要素が代表的です。

• 収入
• 住まい（持ち家か賃貸か。または家族の所有かなど）
• 今の住居で暮らしている年数
• 職業
• 借金の有無（金融機関からの借入れ状況など）
• 配偶者や家族など生計をともにする人数
• クレジットカードの利用状況（過去の利用履歴や他社のカードの状況も含む）
• 自己破産や未払いの経験の有無

*これらの要素は一例です。必ずしもこれらの要素を対象に限度額の審査をしているわけではありません。

クレジットカード会社は当然、利用した分のお金を確実に払ってもらいたいと考えています。もしクレジットカードを利用するだけ利用されて、自己破産などをされてはカード会社は大損してしまいます。

そこで、これらの情報を元に審査し、無理なく支払える範囲の金額を限度額に設定します。

例えば、申し込んだ人が「正社員」「家を持っている」「携帯代の支払いを滞納したことがない」など信用できる要素があればあるほど限度額は高めに設定される傾向にあります。

一方、職業が学生やアルバイトの場合など、金銭面で信用が低い方は限度額が低めに設定されることがあります。

逆に、年収が少なくても公務員で安定した収入があったり、家族の持ち家で家賃がかからない場合であれば（年収と比べて）十分な限度額が設定される可能性があります。

同様に年収が多くても、借金があるなどして、お金に余裕がないと判断されれば限度額が低くなる可能性があります。

限度額の限界はクレジットカードによって様々

クレジットカードの中には限度額の上限が最初に決まっているものも多いです。

例えば、「三井住友カード」は限度額が10〜80万円（学生の方は10~30万円）と決まっています。なので、収入が多い方も最初はこの範囲で限度額が決まります。

楽天カードは最高で100万円までです。100万円の範囲内で申し込んだ方の信用に応じて様々な額が設定されます。

一方で、中にはアメックス（アメリカン・エキスプレス・カード）のように一律の限度額が決められておらず、申し込んだ方の信用に応じて様々な額が設定されるものもあります。

限度額は後から上げることができる

学生の方やフリーターの方など、信用が低い方はクレジットカードの限度額が低く設定されることが多いです。

しかし、限度額が低いクレジットカードでも、後から限度額を上げることが可能です。

限度額を引き上げる方法

ウェブサイトや電話からカード会社に申請し、限度額を引き上げてもらうのが一般的です。

限度額を上げるにあたっては入会時と同様、審査が必要です。申し込み時と同様、年収や職業などが審査されます。

申し込み時と年収や職業が変わっていなくても、不正利用や支払いの滞納などを起こさず、クレジットカードを健全に利用していれば審査に有利です。

限度額の引き上げは必ずしもすぐに行えるとは限らないので、旅行などの予定がある方は早めに手続きをしましょう。

クレジットカードとは商品やサービスの支払いに利用できるカードです。政策などで話題になった「キャッシュレス」（紙幣や硬貨を使わないという意味）の1つです。

クレジットカードの特徴

商品やサービスの支払いに利用できるものとしてはクレジットカードの他にも現金、スマフォ決済（Apple PayやPayPayなど）、電子マネー（Suicaなど）があります。

クレジットカードが他の決済手段と大きく違う点は、後払いができることです。

例えば、現金は使ったらその場で無くなります。Suicaや楽天Edyなどの電子マネーは事前にお金をチャージして十分な残高を用意しておく必要があります。

一方、クレジットカードは使ってもその場でお金は無くなりません。クレジットカードで買い物した分のお金は後日、設定した口座から引き落としになります。

クレジットカードは借金

クレジットカードで利用した代金は後払いなので、一時的に借金をする形になります。

例えば、クレジットカードで10万円を利用したら、支払日まで10万円をクレジットカード会社に立て替えてもらっている形になります。

そのため、クレジットカードを発行するには、借金が出来るだけの信用が必要です。最低限の条件として高校生を除く18歳以上であることが求められます。

クレジットカードによってはさらに高い年齢制限が設けられていたり、十分な収入や安定した収入が求められる場合があります。

また、年齢や収入が十分でも、過去に自己破産をした方や借金を多く背負っている方は発行できない場合があります。

クレジットカードの仕組み

クレジットカードは以下のような仕組みになっています。

出典：クレジットカードの三井住友VISAカード

利用者はカード会社と契約し、クレジットカードを発行してもらいます。

利用者は発行してもらったクレジットカードを使ってお店で支払いをします。

その後、あらかじめ定められている支払日（引き落とし日）にカードの利用金額が利用者の銀行口座からカード会社によって引き落とされます。お店はカード会社からお金を受け取ります。

利用者はカード会社と契約し、クレジットカードを発行してもらいます。

利用者は発行してもらったクレジットカードを使ってお店で支払いをします。

その後、あらかじめ定められている支払日（引き落とし日）にカードの利用金額が利用者の銀行口座からカード会社によって引き落とされます。お店はカード会社からお金を受け取ります。

クレジットカードを複雑なものだと思っている方もいるかもしれません。

しかし、実は基本的なお金の流れはとてもシンプルなものです。

まとめ

クレジットカードを活用することで、現金を使わずスマートに買い物ができる様になります。

楽天カード等であれば、18歳以上であれば（ほとんど）誰でも発行できるので、まだクレジットカードを持っていない方は、ぜひクレジットカードを発行し、活用してみてください。

クレジットカードの「還元率」とはなんなのか？

還元率の意味や計算方法について解説します。

還元率の意味

多くのクレジットカードは支払いに使用するたび、ポイントが付きます。

そのポイントを現金に換算した場合、利用額に対して何%なのか？これがポイント還元率です。

例えば、クレジットカードの利用100円につき1円分のポイントがつく場合、還元率は1%となります。

還元率の計算方法

ポイントの還元率を計算する方法はカンタンです。

付与されるポイントから還元率を求める

付与されるポイントから還元率を求めるには、以下の式を使います。

貰えるポイント（円）÷利用金額（円）×100=ポイント還元率（％）

例えば、楽天カードは1,000円の利用で10円分のポイントが付きます。

この場合、式は「10÷1,000×100=1」となるので、ポイント還元率は1%になります。

*クレジットカードは必ずしも1ポイント=1円とは限らないので注意してください。

還元率から付与されるポイントを求める

還元率から付与されるポイントを求めるには、以下の式を使います。

利用金額（円）×還元率（％）＝貰えるポイント（円）

例えば、楽天カードは楽天市場で買い物をするとポイント還元率が3%になります。

もし楽天市場で1,000円分の買い物をして、それを楽天カードで支払った場合、式は「1,000×3%（0.03）=30」となるので、付与されるポイントは30円分です。

まとめ：ポイント還元率が高いクレジットカードを作ろう！

利用に応じてポイントが付与されるのはクレジットカードの主なメリットの一つです。

特に大きな買い物をする際にポイント還元率が高いクレジットカードを使えば、ポイントがたくさん貯まって非常にお得です。

とはいえ、ポイント還元率が高いクレジットカードでも、年会費が必要だったり、ポイントの使い道が限られていて不便な場合もあります。

なので、ポイントを貯めることを考えてクレジットカードを作る際は、ポイント還元率の高さだけでなく、ポイントの使い道なども合わせて考えることが大切です。

筆者はAmazon Mastercard ゴールドをメインのクレジットカードにして普段の買い物で使っています。Amazon Mastercard ゴールドで貯まるポイントはAmazonポイントなので使い勝手が非常に良いです。

クレジットカードはうまく使い分けることで、それぞれのメリットを最大限引き出すことができます。

みなさんもぜひ自分のライフスタイル（例えば「楽天市場で買い物をすることが多い」など）に合ったクレジットカードを作って、お得な買い物をしてみてくださいね。

クレジットカードの利用残高とは、利用して引き落としがまだ行われていない金額（クレジットカード会社に立て替えてもらっているお金の額）です。

例えばクレジットカードで1万円の買い物をした場合、利用残高は1万円です。

その後、クレジットカード会社に1万円を支払い（返済）をしたら利用残高は0円になります。

残高という言葉を「残りの使える金額」という意味で使う場合もありますが、クレジットカードの場合それは「利用可能額」と言います。

まとめ

クレジットカードの利用残高とは、クレジットカード会社への借金（未払金）、もしくは支払いが済んでいない金額という意味です。

クレジットカードは利用残高を確認しながら利用しないと、知らないうちにうっかり使いすぎてしまい、翌月の支払いに困ってしまう場合があるので注意しましょう！

関連記事：クレジットカードの限度額とは？

クレジットカードは紛失や盗難等の被害にあって不正利用されても、一部の例外を除き、損害（被害にあった金額）を補償（返金）してもらえます。

そのため、自身のクレジットカードが不正利用されても、その損害を自分が負担する必要はありません。

例えば、クレジットカードを盗まれて100万円の買い物をされてしまっても、すぐに被害を届け出れば被害者（クレジットカードの持ち主）が代金を支払う必要はありません。

既に代金を支払ってしまった場合には返金をしてもらうことができます。

不正利用を補償（返金）してもらうには？

クレジットカードの紛失や盗難、不正利用があった場合には、すぐにクレジットカード会社に連絡をすることが大切です。

クレジットカード会社に連絡することで、カードの利用停止や再発行など、カード会社が適切な対応を取ってくれます。

分からない事があれば、一緒に聞いておくと良いでしょう。

また、日頃から自分が利用しているクレジットカードのウェブサイトなどを確認し、紛失・盗難時の対応を確認しておきましょう。

例えば、三井住友カードの場合は以下のようになっています。

出典：カード不正利用（不正使用）発生時の補償について｜クレジットカードの三井住友VISAカード

損害が補償されない場合

クレジットカードの不正利用による損害は通常、全額補償してもらえます。

しかし、場合によっては被害が補償されないケースもあります。

クレジットカードの管理が雑だったり、利用規約を守っていなかったり（例：裏面の署名欄にサインを書いていなかった）、警察に被害届けを出していなかった場合には補償が受けられないことがあります。

例えば、三井住友カードでは、以下のような利用の場合、補償対象にはなりません。

1. 会員の故意または重大な過失に起因する損害
2. 損害の発生が保障期間外の場合
3. 会員の家族・同居人・弊社から送付したカードまたはチケットなどの受領の代理人による不正利用に起因する場合
4. 会員が本条第4項（届出事項の変更）の義務を怠った場合
5. 紛失・盗難または被害状況の届けが虚偽であった場合
6. カードショッピング、キャッシングリボおよび海外キャッシュサービス取引などのうち暗証番号の入力を伴う取引についての損害（ただし、弊社に登録されている暗証番号の管理について、会員に故意または過失がないと弊社が認めた場合はこの限りではございません。）
7. 紛失・盗難の通知を弊社が受領した日の61日以前に生じた損害
8. 戦争・地震などによる著しい秩序の混乱中に生じた紛失・盗難に起因する損害
9. その他本規約に違反する使用に起因する損害

出典：カード不正利用（不正使用）発生時の補償について｜クレジットカードの三井住友VISAカード

不正利用にあった場合に損害を補償してもらうためにも、クレジットカードは日頃から利用規約を守って利用し、不正利用に気がついたらすぐに対処（クレジットカード会社に連絡）しましょう。

また、補償の内容（条件）や利用規約等はクレジットカードによって違うので、クレジットカード会社のウェブサイトや利用規約等をしっかり確認しておきましょう。

まとめ

現金の場合、盗まれてしまったら取り返すのは困難です。

しかし、クレジットカードであれば、盗難されて不正利用されてもカード会社に連絡を取ることで被害を未然に防いだり、補償を受けることができます。

これはクレジットカードの大きなメリットの1つです。

もちろん、被害が補償されない場合もありますが、クレジットカードを正しく利用していれば、まず間違いなく補償が受けられるので必要以上に不安になる必要はありません。

「クレジットカードは不正利用されたら危険」というイメージを持っている方もいますが、適切に使えば現金よりも便利で安全です。

利用規約を守り、クレジットカードをうまく活用しましょう！