カテゴリー: メディアデータベース

Tech Insider（テック・インサイダー）

Tech Insiderは、2015年7月28日に開設された消費者向けテクノロジーに焦点を当てたメディアです。

名前 Tech Insider
ジャンル テクノロジー、科学、イノベーション、文化
URL www.techinsider.io
日本版 TECH INSIDER（www.businessinsider.jp/techinsider/）
開始日 2015年7月28日
運営会社 Insider Inc（親会社：Axel Springer SE）

Tech Insiderは、ビジネスニュースサイトであるBusiness Insiderが2015年7月18日に開設したウェブサイトです。

名前の通りテクノロジー分野に特化したバーティカルサイトとなっています。

かつては独立したウェブサイトでしたが、現在は同社のニュースメディア「Business Insider」の一部（セクション）である「Tech」となっており、URL（techinsider.io）にアクセスすると、Business Insiderのページ（businessinsider.com/tech）にリダイレクトされます。

日本では、2024年1月4日にBusiness Insider Japan配下のバーティカルメディアとして「Tech Insider」（www.businessinsider.jp/techinsider/）がローンチされています。

日本版のTech Insiderは、これまでのBusiness Insider JapanのIT分野を中心とした「テクノロジー」カテゴリーの記事を引き継ぐだけでなく、新たなカテゴリーを新設し、幅広いジャンルの記事を掲載しています。

Markets Insider（マーケッツ・インサイダー）

Markets Insider（マーケッツ・インサイダー）は、世界中で取引されている個別株、上場投資信託、投資信託、指数、商品、債券、通貨の相場情報を常時更新している金融市場に特化した情報サイトです。

ビジネスニュースを提供するニュースサイト「Business Insider」のサブブランドです。

名前 Markets Insider
ジャンル 金融ニュース、金融市場情報など
URL markets.businessinsider.com
日本版 Business Insider Japan
開始日 2016年10月24日
運営会社 Insider Inc（親会社：Axel Springer SE）

モバイルフレンドリーなサイトでは、個人用のポートフォリオ、ウォッチリスト、カスタマイズ可能なチャートを作成することができます。

Markets Insiderは、親会社（アクセル・シュプリンガー）を同じくするドイツの金融情報サイト「FINANZEN.NET」によって2016年10月24日にリリースされました。

公式サイト：Markets Insider（markets.businessinsider.com）

Insider（インサイダー）

Insider（インサイダー）は、2015年末から2023年後半まで存在した、米国に拠点を置く国際的なデジタルメディアです。

公式サイト：Insider（www.insider.com）

Insiderとは

Insiderは、政治、ライフスタイル、テクノロジー、エンターテイメントなどを扱うニュースメディアです。

2015年末に、ビジネス情報を扱うBusiness Insiderに対し、一般ニュースを扱うサブブランド（ライフスタイルとエンターテインメントのニュース部門）として創設されました。

政治的な傾向は中道左派で、リベラルに少し偏っています。意見を表明する社説はほとんど無く、信用できる情報源と事実確認により、信憑性の高い報道をしていました。

Insiderの歴史

2015年末に、主に動画に焦点を当てたライフスタイルとエンターテインメントのニュース部門として創設されました。

2021年2月3日に、同社が運営するBusiness Insiderとの統合が発表され、あらゆるジャンルを包括するメインブランドになりました。

その後、2023年11月14日に再びブランド変更が行われ、ジャンルの縮小とBusiness Insiderへの名称変更が発表されました。

現在は完全に消滅し、URL（insider.com）にアクセスした場合も、Business Insider（businessinsider.com）にリダイレクトされます。

Business Insider Japan（ビジネス インサイダー ジャパン）

Business Insider Japan（ビジネス インサイダー ジャパン）は、米国発のデジタルメディアであるBusiness Insiderの日本版です。

Business Insider

名前 Business Insider
ジャンル ビジネス、科学、政治、経済
URL www.businessinsider.jp
開始日 2017年1月16日
運営会社 メディアジーン

ギズモード・ジャパンやライフハッカー・ジャパンを展開しているメディアジーンが、Business Insiderからライセンスを取得して2017年1月16日に開始した日本版のBusiness Insiderです。

本家は一時メディアの名称を「Insider」に変更していましたが、日本版はローンチ時から一貫して「Business Insider」のブランドで展開を続けています。

歴史

2017年1月16日、日本版となる「Business Insider Japan」を開始。

2020年10月13日にブランドサイトをリニューアルし、新しいタグライン「Better Capitalismーやさしさがめぐる経済をつくろう」を発表。

2022年9月6日、Business Insider Japanが、新しいバーティカルメディアである「Life Insider」と「Money Insider」を公開する。

2024年1月10日に新しいバーティカルメディア「Tech Insider」をローンチする。

サブブランド

Business Insider Japanは、独自に3つのサブブランドを展開しています。

Tech Insider

名前 Tech Insider
ジャンル ニュース、ハウツー、レビュー
URL www.businessinsider.jp/techinsider/
開始日 2024年1月10日
運営会社 メディアジーン

Tech Insiderは2024年1月10日に登場した最新のバーティカルメディアです。

テクノロジー分野のニュース、ハウツー、レビューを掲載しています。

Tech Insiderは働く人が生活・ビジネスをより良くするために、最新技術を学べるメディアです。押さえておきたい最新テックニュースに加え、ハウツーや製品レビュー、深掘り記事などを通して、デジタルツールとのより良い付き合い方を提示します。

出典：Mediagene

Life Insider

名前 Life Insider
ジャンル ライフスタイル、エンタメ、キャリア
URL www.businessinsider.jp/lifeinsider/
開始日 2022年9月6日
運営会社 メディアジーン

Life Insiderは、変化する世界の中で豊かに働き、暮らしたいビジネスパーソンのためのメディアです。Business Insider Japanが掲げる「Better Capitalism」のコンセプトのもと、グローバル共通で読まれている新しいライフスタイルやエンタメ、キャリアを考えるきっかけとなる先駆者のインタビューを掲載します。

出典：mediagene

Money Insider

名前 Money Insider
ジャンル マネープラン、投資、クレジットカード
URL www.businessinsider.jp/moneyinsider/
開始日 2022年9月6日
運営会社 メディアジーン

Money Insiderは、自分で人生の舵取りをしたい、自律的に生きたい、そのためにマネーリテラシーを高めたいと考えるビジネスパーソンのためのメディアです。 マネープラン、投資など「パーソナルファイナンス」に役立つ情報をお届けします。

出典：mediagene

Financial Times（フィナンシャル・タイムズ）

Financial Times（フィナンシャル・タイムズ）はイギリスの老舗経済新聞です。

概要：Financial Timesとは？

名前 Financial Times（フィナンシャル・タイムズ）
ジャンル ビジネス、経済
タイプ 新聞、ニュースサイト
URL ft.com
言語 英語
創業 1888年
運営会社 日本経済新聞社

Financial Timesは、国際的な経済とビジネスのニュースに定評があるイギリス・ロンドン発の日刊新聞です。

略称は「FT」で、ピンク色の紙面が特徴です。

100年以上の実績と伝統をもとに、中立を旨とするビジネス情報を提供する英語媒体です。ニュース記事のみならずデータや分析記事をグローバルに発信します。「Without Fear and Without Favour（恐れず、媚びず）」をモットーとする報道姿勢を貫く同紙は、世界中のビジネスパーソンから必読紙としての支持を得ています。日刊紙ならびに電子版でご購読いただけます。

出典：外国語メディア : 日経のメディア

FTは、新聞の購読料、ウェブサイトの購読料、そして広告を通じて収益を得ています。

所有者は日経

Financial Timesは、日本の大手経済紙である日本経済新聞を発行している日本経済新聞社が所有しています。

論調：偏りの少ない中立な姿勢

Financial Timesはバイアス（偏り）を最小限に抑え、適切な情報源を元にストレートなニュースを報道しています。

その正確さは、FT自身も自社のウェブサイトで誇っています。

Financial Timesは、世界有数のビジネスニュース機関であり、その権威、誠実さ、正確さは国際的に認められています。

出典：FT – About Us

歴史

1888年、ロンドンで急成長していた銀行家層の読者を獲得するため、Financial and Mining Newsと競合する形で創刊。

1893年1月2日、紙面をピンク色に。

2015年11月30日、日本経済新聞社（日経）がFinancial Timesを発行する英Financial Times Groupの全株式を8億4400万ポンド（約1600億円）で取得。

参考

 

Bongino Report（ボンジーノ・レポート）

保守派のニュース・アグリゲーター（ニュース集約サイト）である「Bongino Report（ボンジーノ・レポート）」の内容や歴史を紹介します。

公式サイト：Bongino Report

概要：Bongino Reportとは？

名前 Bongino Report
ジャンル 米国の政治・社会問題
タイプ ニュース・アグリゲーター
URL bonginoreport.com
日本版 無し
開始日 2019年12月4日
運営会社 Bongino inc.

「Bongino Report」は右派（保守派）のニュース集約サイト（ニュース・アグリゲーター）です。

米国で著名な保守派のコメンテーターであるダン・ボンジーノ氏が、保守派のニュース・アグリゲーター（ニュース集約サイト）である「ドラッジ・レポート」に対抗する目的で立ち上げました。

ボンジーノ氏は自身のウェブサイトやTwitterで以下のように述べています。

ドラッジのことは忘れましょう。本当の保守的なニュースを知りたければ、BonginoReport.comに毎日アクセスしてみてください。

出典：Introducing the Bongino Report | Dan Bongino（英語）

ドラッジはあなたを見捨てた。私は決して見捨てません。今すぐBongino Reportをチェックして、ブックマークしてください

出典：Tucker Carlson: ‘Matt Drudge is now firmly a man of the progressive left’ | The Hill

また、Bongino ReportのFacebookページの自己紹介には、「保守的なDrudge Reportに代わるものです。」と記されています。

サイト情報

Bongino Reportは2019年12月4日に公開され、運営が開始されました。

運営者

Bongino Reportを立ち上げたのは、ダン・ボンジーノ氏です。

ボンジーノ氏は、ドラッジ・レポートが左傾した事に対抗して、Bongino Reportを立ち上げました。

ボンジーノ氏は、アメリカ合衆国の保守派コメンテーター、ラジオ番組の司会者、作家、元議会候補者、元シークレットサービスエージェントで、各種ウェブサイトで「The Dan Bongino Show」という動画やポッドキャストを展開しています。

また、SNS「Parler」の共同所有者でもあります。

公式サイト：Bongino

コンテンツ

他者（他社）のニュースや動画を掲載しています。

紹介しているニュースは、Fox Newsやブライトバート、ニューヨーク・ポスト（ニューヨーク・タイムズとは無関係）など、保守派や右派のものが多くなっています。

動画はRumbleというアメリカの保守派に人気の動画サイトのものが埋め込みの形で紹介されています。

余談ですが、ダン・ボンジーノ氏自身も、Rumbleに動画を投稿しており、人気を博しています。

また、オリジナルの動画とポッドキャストも存在します。

論調：政治的立場は保守

Bongino Reportは保守派・右派のニュースを紹介する事で知られています。

具体的には、Fox News、ワシントン・エグザミナー、The Daily Caller、The Post Millennial等です。

ダン・ボンジーノ氏は、Bongino Reportについて、「保守派とリバタリアンのコンテンツのみ（を掲載する）」と述べています。

また、Bongino ReportのTwitterアカウントは、プロフィール欄に「私たちの議題は、自由と解放です」と記されています。

ドラッジ・レポートは、ニューヨーク・タイムズやCNNなど、リベラル左翼のニュースも紹介しますが、Bongino Reportは左派のニュースは基本的に紹介しません。

Bongino Reportに関するリンク

参考

Lifehacker（ライフハッカー）

Lifehacker（ライフハッカー）はより良い生活を送るためのヒントやコツを中心に紹介するブログ型のウェブサイトです。

エクササイズ、料理、テクノロジー、お金、子育てなど、あらゆる分野を扱っています。

日本版もあります（運営はメディアジーン）。

名前 Lifehacker
タイプ ブログメディア
ジャンル ライフハック、生活術、仕事術
URL lifehacker.com
日本版 ライフハッカー・ジャパン
開始日 2005年
運営会社 Ziff Davis, LLC.（親会社： Ziff Davis, Inc.）

LifehackerはGawker Mediaのブロガーであるジーナ・トラパニ氏によって2005年に設立されました。

Gawker Mediaの創業者であるニック・デントン氏は、Lifehackerを特に気に入っていました。2014年にデントン氏はアクセスと広告収入の頼みの綱であるこのブログを、「ああ、愛するLifehacker」と呼びました。

2016年、運営会社であるGawker Mediaの破産により、LifehackerはUnivisionのメディア事業部であるFusion Media Groupに買収されました。

その後、2023年ねにはZiff Davisに売却されます。

公式サイト：Lifehacker | Do everything better

Quartz（クォーツ）

Quartz（クォーツ）は、2012年に創立された世界経済やビジネスニュースに焦点を当てたデジタルネイティブな米国（アメリカ）のメディアです。

公式サイト：Quartz

名前 Quartz
ジャンル ビジネス、経済
URL qz.com
日本版 閉鎖
開始日 2012年
運営会社 G/O Media

Quartzは「ビジネスをより良くすること（Make business better）」をミッション（使命）としており、世界各地にいるジャーナリストが目的意識の高いプロフェッショナルな読者に向けてニュースを発信しています。

運営会社を同じくするKinjaでは、Quartzについて以下の様な説明があります。

Quartzは、変化にわくわくするビジネスパーソンのための、新しいグローバル経済へのガイドブックです。ビジネス、経済、市場、金融、テクノロジー、科学、デザイン、ファッションをカバーします。

Quartzは2012年の創刊以来、ジャーナリズムの最高賞を多数受賞しており、最近では今月初めにSABEWのBest in Business賞を2つ受賞しています。

一時はNewsPicksを運営する日本のUzabaseがQuartzを保有しており、日本版も存在しましたが、現在は米Gizmodoや米Kotakuなどを運営するG/O Mediaの傘下になっています。

Quartzの歴史

2012年9月頃、Atlantic MediaはQuartzのためにドメイン「QZ.com」を購入した。

Quartzは、2012年9月24日に雑誌「The Atlantic」を発行するAtlantic Mediaの支援のもと、約20人のジャーナリストによるモバイルファーストなビジネスニュースサイトとして設立された。

2018年、日本企業のUzabaseに約8600万ドルの取引で売却された。しかし、パンデミックによって広告収入は縮小し、UzabaseはQuartzのスタッフの半分近くを削減した。

2019年11月13日、ニュースレター（いわゆるメルマガ）としてQuartz Japanが発足。

スワード氏は2020年11月にQuartzを買収し、非公開にした。同サイトは、2020年4月に18,000人弱だった有料会員数を25,000人程度に拡大した。

2020年11月9日、UzabaseがQuartzの事業から撤退する事を決定。Seward氏が設立し議決権の過半数を有するQuartz Media Holdings社へ売却（株式譲渡）された（マネジメントバイアウト）。

2022年4月28日にG/O Mediaに買収され、同社のネットワークに統合された事を発表する。

2022年4月にペイウォールを廃止し、無料でコンテンツが提供されることになった。

2022年9月16日、トップページをG/O Mediaの他メディア（米Gizmodoや米Kotaku等）と統合された新しいデザインにリニューアル。

参考

Business Insider（ビジネス・インサイダー）

Business Insider（ビジネス・インサイダー）は米国発のビジネス系オンラインメディアです。

Business Insiderとは

名前 Business Insider
ジャンル ニュース、ビジネス、経済など
URL www.businessinsider.com
日本版 Business Insider Japan
開始日 2007年
運営会社 Insider Inc（親会社：Axel Springer SE）

金融、メディア、テクノロジーなど各業界に精通したビジネスニュースサイトです。

Business Insiderの信頼性

Business Insiderは、信頼できる情報源を基に報道を行っていますが、時折デイリーメールなど不適切な情報源を使用したり、ファクトチェックに失敗しています。

政治的には、記事の内容と表現の両方において少し左傾しています。

Business Insiderの歴史

2007年にスタートアップとテクノロジーに焦点を当てた「Silicon Alley Insider」としてスタートする。

2009年に名前を「The Business Insider」に変更する。

2011年に名前を「Business Insider」に変更する。

2013年4月5日、Amazon.comの創業者兼CEOであるジェフ・ベゾス氏（肩書は当時）率いる投資グループから500万ドルの出資を受ける。

2014年11月4日、英国版「Business Insider UK」を開始（現在は閉鎖）。

2015年、Finanzen.netと提携し、ドイツ版となる「Business Insider Deutschland」を開設。

2015年7月28日、テクノロジー分野に特化したウェブサイト「Tech Insider」を開設。

2015年9月29日、ドイツの大手メディア企業であるアクセル・シュプリンガーが、Business Insider Inc.の株式88％を3億4300万ドル（約410億円）で取得。これにより、Business Insiderがアクセル・シュプリンガーの傘下に入る。

2015年末、政治、ライフスタイル、テクノロジー、エンターテイメントなどを扱う総合ニュースメディア「Insider」を立ち上げる。

2016年8月、Tech InsiderのニュースルームとサイトをBusiness Insiderに統合。

2016年10月24日に親会社であるAxel Springerの傘下であるFinanzen.netのデータを活用し、リアルタイムなグローバル市場データを提供するサブブランド「Markets Insider」を開始。

2020年1月1日、Insider Inc.とeMarketer Inc.が合併し、InsiderのCEOであるHenry Blodget氏が合併後の事業のトップに就任。

2020年にコロナ対策としてリモートワークを導入。

2020年5月6日にBusiness Insider IntelligenceがeMarketerと統合し、「Insider Intelligence」にすると発表。

2020年10月30日、Insider inc.がビジネス・ニュースレターやポッドキャストを中心としたビジネス系メディアである「Morning Brew」を買収する。

2021年2月3日、Business InsiderがInsiderに統合される。この統合により、ウェブサイトの名称が「Business Insider」から「Insider」へと変更され、デザイン上もInisderのセクション（カテゴリー）の1つとなる。ただし、businessinsider.comのURLは引き続き使用され、Business Insiderのコンテンツは引き続きbusinessinsider.com上で提供されている（一部分野はinsider.comに移行）。

2023年11月14日、ブランド名を「Business Insider」に戻す。

Breitbart News（ブライトバート・ニュース）

Breitbart News（ブライトバート・ニュース）は2005年にアンドリュー・ブライトバート氏が創業したニュースサイトです。

2016年の大統領選でドナルド・トランプ氏の躍進と共に注目されました。

名前 Breitbart News Network（ブライトバート・ニュース・ネットワーク）
ジャンル ニュース、政治
タイプ ニュースサイト
URL www.breitbart.com
日本版 無し
開始日 2005年
創業者 アンドリュー・ブライトバート

信憑性が低いサイトとして知られており、Wikipediaでは原則として出典（情報源）として利用する事が禁止されています。

創業者のアンドリュー・ブライトバート氏は、ドラッジ・レポートの運営に長年携わり、ハフィントン・ポストの立ち上げにも関わった人物です。

公式サイト：Breitbart News Network