Tech Insider(テック・インサイダー)

Tech Insiderは、2015年7月28日に開設された消費者向けテクノロジーに焦点を当てたメディアです。

名前 Tech Insider
ジャンル テクノロジー、科学、イノベーション、文化
URL www.techinsider.io
日本版 TECH INSIDER(www.businessinsider.jp/techinsider/
開始日 2015年7月28日
運営会社 Insider Inc(親会社:Axel Springer SE

Tech Insiderは、ビジネスニュースサイトであるBusiness Insiderが2015年7月18日に開設したウェブサイトです。

名前の通りテクノロジー分野に特化したバーティカルサイトとなっています。

かつては独立したウェブサイトでしたが、現在は同社のニュースメディア「Business Insider」の一部(セクション)である「Tech」となっており、URL(techinsider.io)にアクセスすると、Business Insiderのページ(businessinsider.com/tech)にリダイレクトされます。

日本では、2024年1月4日にBusiness Insider Japan配下のバーティカルメディアとして「Tech Insider」(www.businessinsider.jp/techinsider/)がローンチされています

日本版のTech Insiderは、これまでのBusiness Insider JapanのIT分野を中心とした「テクノロジー」カテゴリーの記事を引き継ぐだけでなく、新たなカテゴリーを新設し、幅広いジャンルの記事を掲載しています。

Markets Insider(マーケッツ・インサイダー)

Markets Insider(マーケッツ・インサイダー)は、世界中で取引されている個別株、上場投資信託、投資信託、指数、商品、債券、通貨の相場情報を常時更新している金融市場に特化した情報サイトです。

ビジネスニュースを提供するニュースサイト「Business Insider」のサブブランドです。

名前 Markets Insider
ジャンル 金融ニュース、金融市場情報など
URL markets.businessinsider.com
日本版 Business Insider Japan
開始日 2016年10月24日
運営会社 Insider Inc(親会社:Axel Springer SE

モバイルフレンドリーなサイトでは、個人用のポートフォリオ、ウォッチリスト、カスタマイズ可能なチャートを作成することができます。

Markets Insiderは、親会社(アクセル・シュプリンガー)を同じくするドイツの金融情報サイト「FINANZEN.NET」によって2016年10月24日にリリースされました

公式サイト:Markets Insider(markets.businessinsider.com)

Insider(インサイダー)

Insider(インサイダー)は、2015年末から2023年後半まで存在した、米国に拠点を置く国際的なデジタルメディアです。

公式サイト:Insider(www.insider.com)

Insiderとは

Insiderは、政治、ライフスタイル、テクノロジー、エンターテイメントなどを扱うニュースメディアです。

2015年末に、ビジネス情報を扱うBusiness Insiderに対し、一般ニュースを扱うサブブランド(ライフスタイルとエンターテインメントのニュース部門)として創設されました。

政治的な傾向は中道左派で、リベラルに少し偏っています。意見を表明する社説はほとんど無く、信用できる情報源と事実確認により、信憑性の高い報道をしていました

Insiderの歴史

2015年末に、主に動画に焦点を当てたライフスタイルとエンターテインメントのニュース部門として創設されました。

2021年2月3日に、同社が運営するBusiness Insiderとの統合が発表され、あらゆるジャンルを包括するメインブランドになりました。

その後、2023年11月14日に再びブランド変更が行われ、ジャンルの縮小とBusiness Insiderへの名称変更が発表されました

現在は完全に消滅し、URL(insider.com)にアクセスした場合も、Business Insider(businessinsider.com)にリダイレクトされます。

Business Insider Japan(ビジネス インサイダー ジャパン)

Business Insider Japan(ビジネス インサイダー ジャパン)は、米国発のデジタルメディアであるBusiness Insiderの日本版です。

Business Insider

名前 Business Insider
ジャンル ビジネス、科学、政治、経済
URL www.businessinsider.jp
開始日 2017年1月16日
運営会社 メディアジーン

ギズモード・ジャパンライフハッカー・ジャパンを展開しているメディアジーンが、Business Insiderからライセンスを取得して2017年1月16日に開始した日本版のBusiness Insiderです。

本家は一時メディアの名称を「Insider」に変更していましたが、日本版はローンチ時から一貫して「Business Insider」のブランドで展開を続けています。

歴史

2017年1月16日、日本版となる「Business Insider Japan」を開始

2020年10月13日にブランドサイトをリニューアルし、新しいタグライン「Better Capitalismーやさしさがめぐる経済をつくろう」を発表

2022年9月6日、Business Insider Japanが、新しいバーティカルメディアである「Life Insider」と「Money Insider」を公開する

2024年1月10日に新しいバーティカルメディア「Tech Insider」をローンチする

サブブランド

Business Insider Japanは、独自に3つのサブブランドを展開しています。

Tech Insider

名前 Tech Insider
ジャンル ニュース、ハウツー、レビュー
URL www.businessinsider.jp/techinsider/
開始日 2024年1月10日
運営会社 メディアジーン

Tech Insiderは2024年1月10日に登場した最新のバーティカルメディアです。

テクノロジー分野のニュース、ハウツー、レビューを掲載しています。

Tech Insiderは働く人が生活・ビジネスをより良くするために、最新技術を学べるメディアです。押さえておきたい最新テックニュースに加え、ハウツーや製品レビュー、深掘り記事などを通して、デジタルツールとのより良い付き合い方を提示します。

出典:Mediagene

Life Insider

名前 Life Insider
ジャンル ライフスタイル、エンタメ、キャリア
URL www.businessinsider.jp/lifeinsider/
開始日 2022年9月6日
運営会社 メディアジーン

Life Insiderは、変化する世界の中で豊かに働き、暮らしたいビジネスパーソンのためのメディアです。Business Insider Japanが掲げる「Better Capitalism」のコンセプトのもと、グローバル共通で読まれている新しいライフスタイルやエンタメ、キャリアを考えるきっかけとなる先駆者のインタビューを掲載します。

出典:mediagene

Money Insider

名前 Money Insider
ジャンル マネープラン、投資、クレジットカード
URL www.businessinsider.jp/moneyinsider/
開始日 2022年9月6日
運営会社 メディアジーン

Money Insiderは、自分で人生の舵取りをしたい、自律的に生きたい、そのためにマネーリテラシーを高めたいと考えるビジネスパーソンのためのメディアです。 マネープラン、投資など「パーソナルファイナンス」に役立つ情報をお届けします。

出典:mediagene

Bongino Report(ボンジーノ・レポート)

保守派のニュース・アグリゲーター(ニュース集約サイト)である「Bongino Report(ボンジーノ・レポート)」の内容や歴史を紹介します。

公式サイト:Bongino Report

概要:Bongino Reportとは?

名前 Bongino Report
ジャンル 米国の政治・社会問題
タイプ ニュース・アグリゲーター
URL bonginoreport.com
日本版 無し
開始日 2019年12月4日
運営会社 Bongino inc.

「Bongino Report」は右派(保守派)のニュース集約サイト(ニュース・アグリゲーター)です。

米国で著名な保守派のコメンテーターであるダン・ボンジーノ氏が、保守派のニュース・アグリゲーター(ニュース集約サイト)である「ドラッジ・レポート」に対抗する目的で立ち上げました。

ボンジーノ氏は自身のウェブサイトやTwitterで以下のように述べています。

ドラッジのことは忘れましょう。本当の保守的なニュースを知りたければ、BonginoReport.comに毎日アクセスしてみてください。

出典:Introducing the Bongino Report | Dan Bongino(英語)

ドラッジはあなたを見捨てた。私は決して見捨てません。今すぐBongino Reportをチェックして、ブックマークしてください

出典:Tucker Carlson: ‘Matt Drudge is now firmly a man of the progressive left’ | The Hill

また、Bongino ReportのFacebookページの自己紹介には、「保守的なDrudge Reportに代わるものです。」と記されています

サイト情報

Bongino Reportは2019年12月4日に公開され、運営が開始されました。

運営者

Bongino Reportを立ち上げたのは、ダン・ボンジーノ氏です。

ボンジーノ氏は、ドラッジ・レポートが左傾した事に対抗して、Bongino Reportを立ち上げました

ボンジーノ氏は、アメリカ合衆国の保守派コメンテーター、ラジオ番組の司会者、作家、元議会候補者、元シークレットサービスエージェントで、各種ウェブサイトで「The Dan Bongino Show」という動画やポッドキャストを展開しています。

また、SNS「Parler」の共同所有者でもあります

公式サイト:Bongino

コンテンツ

他者(他社)のニュースや動画を掲載しています。

紹介しているニュースは、Fox Newsやブライトバート、ニューヨーク・ポスト(ニューヨーク・タイムズとは無関係)など、保守派や右派のものが多くなっています。

動画はRumbleというアメリカの保守派に人気の動画サイトのものが埋め込みの形で紹介されています。

余談ですが、ダン・ボンジーノ氏自身も、Rumbleに動画を投稿しており、人気を博しています

また、オリジナルの動画とポッドキャストも存在します

論調:政治的立場は保守

Bongino Reportは保守派・右派のニュースを紹介する事で知られています。

具体的には、Fox Newsワシントン・エグザミナーThe Daily CallerThe Post Millennial等です。

ダン・ボンジーノ氏は、Bongino Reportについて、「保守派とリバタリアンのコンテンツのみ(を掲載する)」と述べています

また、Bongino ReportのTwitterアカウントは、プロフィール欄に「私たちの議題は、自由と解放です」と記されています。

ドラッジ・レポートは、ニューヨーク・タイムズやCNNなど、リベラル左翼のニュースも紹介しますが、Bongino Reportは左派のニュースは基本的に紹介しません

Bongino Reportに関するリンク

参考

Business Insider(ビジネス・インサイダー)

Business Insider(ビジネス・インサイダー)は米国発のビジネス系オンラインメディアです。

Business Insiderとは

名前 Business Insider
ジャンル ニュース、ビジネス、経済など
URL www.businessinsider.com
日本版 Business Insider Japan
開始日 2007年
運営会社 Insider Inc(親会社:Axel Springer SE

金融、メディア、テクノロジーなど各業界に精通したビジネスニュースサイトです。

Business Insiderの信頼性

Business Insiderは、信頼できる情報源を基に報道を行っていますが、時折デイリーメールなど不適切な情報源を使用したり、ファクトチェックに失敗しています

政治的には、記事の内容と表現の両方において少し左傾しています

Business Insiderの歴史

2007年にスタートアップとテクノロジーに焦点を当てた「Silicon Alley Insider」としてスタートする

2009年に名前を「The Business Insider」に変更する

2011年に名前を「Business Insider」に変更する

2013年4月5日、Amazon.comの創業者兼CEOであるジェフ・ベゾス氏(肩書は当時)率いる投資グループから500万ドルの出資を受ける

2014年11月4日、英国版「Business Insider UK」を開始(現在は閉鎖)。

2015年、Finanzen.netと提携し、ドイツ版となる「Business Insider Deutschland」を開設

2015年7月28日、テクノロジー分野に特化したウェブサイト「Tech Insider」を開設

2015年9月29日、ドイツの大手メディア企業であるアクセル・シュプリンガーが、Business Insider Inc.の株式88%を3億4300万ドル(約410億円)で取得。これにより、Business Insiderがアクセル・シュプリンガーの傘下に入る

2015年末、政治、ライフスタイル、テクノロジー、エンターテイメントなどを扱う総合ニュースメディア「Insider」を立ち上げる。

2016年8月、Tech InsiderのニュースルームとサイトをBusiness Insiderに統合

2016年10月24日に親会社であるAxel Springerの傘下であるFinanzen.netのデータを活用し、リアルタイムなグローバル市場データを提供するサブブランド「Markets Insider」を開始

2020年1月1日、Insider Inc.とeMarketer Inc.が合併し、InsiderのCEOであるHenry Blodget氏が合併後の事業のトップに就任。

2020年にコロナ対策としてリモートワークを導入

2020年5月6日にBusiness Insider IntelligenceがeMarketerと統合し、「Insider Intelligence」にすると発表

2020年10月30日、Insider inc.がビジネス・ニュースレターやポッドキャストを中心としたビジネス系メディアである「Morning Brew」を買収する

2021年2月3日、Business InsiderがInsider統合される。この統合により、ウェブサイトの名称が「Business Insider」から「Insider」へと変更され、デザイン上もInisderのセクション(カテゴリー)の1つとなる。ただし、businessinsider.comのURLは引き続き使用され、Business Insiderのコンテンツは引き続きbusinessinsider.com上で提供されている(一部分野はinsider.comに移行)。

2023年11月14日、ブランド名を「Business Insider」に戻す

Drudge Report(ドラッジ・レポート)

Drudge Report(ドラッジ・レポート)は、マット・ドラッジ氏が運営している米国のニュース・アグリゲーター(ニュース集約サイト)です。

名前 Drudge Report(ドラッジ・レポート)
ジャンル ニュース、政治
タイプ ニュース・アグリゲーター
URL www.drudgereport.com
日本版 無し
開始日 1995年(ニュースレター)、1997年(ウェブサイト)
運営者 マット・ドラッジ他数名

ドラッジ・レポートは、米国および国際的な政治、エンタメ、時事問題に関するニュース記事へのリンクを、ドラッジ氏とアシスタントが独自の見出しを付けて掲載しているウェブサイトです。

政治的傾向は右派・保守派であり、紹介されるニュースは一般に右派に偏っています。

関連記事:ドラッジ・レポートの政治的傾向と信頼性

ドラッジ・レポートには発行人欄が無いため、分かりにくいですが、サイトの運営にはドラッジ氏以外に、数名のアシスタントも協力しています。

例えば、2010年にはワシントン・タイムズの元ホワイトハウス特派員であるジョー・カール氏やワシントン・タイムズのコラムニストでニューヨーク・ポストの元DC支局長であるチャールズ・ハート氏がスタッフとして加わっています

また、ブライトバートの創業者であるアンドリュー・ブライトバート氏は、ドラッジ氏の右腕として長年ドラッジ・レポートの運営に携わっていました

BuzzFeedの創業者であるジョナ・ペレッティ氏によれば、ブライトバート氏は「ドラッジにとても忠実」だったといいます。

ドラッジ氏も、ブライトバート氏がブライトバートを立ち上げたときは、自身のページにブライトバート氏の「エネルギー、情熱、献身」への賛辞を掲載しました。

ドラッジ・レポートを一躍有名にした報道

ドラッジ・レポートは基本的に他者のニュース記事へのリンクを掲載するだけです。

しかし、ドラッジ氏が自ら記事を執筆する事もあります。

中でも有名なのは、1998年1月17日に掲載されたビル・クリントン大統領とホワイトハウスのインターンであったモニカ・ルインスキー氏が不倫している事を暴いた記事です(肩書はそれぞれ当時のもの)。

元々、この一件は、ニューズウィーク誌のマイケル・イシコフ氏が報じる準備をしていましたが、印刷に入る数時間前に、ニューズウィーク誌のトップによって没になりました。

翌朝、ドラッジ氏はニューズウィーク誌が大統領の不倫に関する報道を没にしたとドラッジ・レポートで報じました。

ドラッジ・レポートはこの一件で一躍有名になりました

サイト情報

サイトの月間PVは2015年に7.5億、2016年時点で14億7200万です

2012年時点の年間収益は1,500万ドル(約18億円)から2,000万ドル(約24億円)と言われています

デザイン

Google NewsやSmartNewsなど、多機能なニュース・アグリゲーターが登場する中で、ドラッジ・レポートのウェブサイトはドラッジ氏がピックアップした注目の記事へのリンクと数枚の写真、そして広告をトップページに掲載しただけのシンプルなウェブサイトです。

1997年の創設以来、基本的なデザインは変わっていません。

しかし、スマホ対応やHTTPS対応など、近年のネット環境にも最低限の対応がされています。

タイトルは「Drudge Report」ですが、ロゴやタイトルタグ(検索等に表示されるタイトル)等は全て大文字の「DRUDGE REPORT」となっています。

また、タイトルタグではサイト名の横に西暦が掲載されているのが特徴です(DRUDGE REPORT 2024®)。

参考